下関戦争（しものせきせんそう）とは、幕末に起きた馬関戦争（ばかんせんそう）の現代的表現である。
馬関戦争は、幕府による安政の開国（1854年）後も過激な攘夷政策をとっていた長州藩と、英 仏 蘭 米の列強四国との間に起きた、前後二回にわたる武力衝突事件である：
寄せ集めの四国連合艦隊に完膚なきまでに打ちのめされた長州は、以後政策を180度転換して欧米から新知識や技術を積極的に導入、軍備軍制を近代化してゆく。そして同時期に薩英戦争で英国に完敗して同じような近代化路線に転換した薩摩藩とともに、倒幕への道を一気に進むことになる。
なお：
嘉永6年（1853年）ペリー提督のアメリカ艦隊が浦賀沖に来航し幕府に開国を迫り、翌安政元年（1854年）幕府は日米和親条約を締結した（ペリー来航）。安政3年（1856年）アメリカの強い要求により、幕府は朝廷の勅許を得ることなく日米通商修好条約を締結し、オランダ、ロシア、イギリス、フランスとも同様の条約を結び、幕府の鎖国体制は完全に崩れた。
貿易の急速な拡大によって国内経済は混乱し、政情が不安となり幕府の開国政策を批判する攘夷の機運が高まった。京都の朝廷は開国に反対で、特に孝明天皇は外国人を極度に嫌っていた。このため幕府に不満を持つ攘夷派は朝廷の攘夷派公卿たちに結び付くようになった。これに対して、幕府大老井伊直弼は弾圧政策（安政の大獄）で応じたが、万延元年（1860年）水戸・薩摩脱藩浪士によって暗殺された（桜田門外の変）。この事件により幕府の威信は大きく揺らいだ。この頃、攘夷派による外国人殺傷事件も頻発し、諸外国はその都度、幕府から巨額の賠償金を取り立てていた。
後に倒幕の中心勢力となる長州藩は長井雅楽の「航海遠略策」による公武合体策が藩論であったが、文久2年（1862年）に長井は失脚し、中下級藩士を中心とした尊王攘夷が藩論となっていた。長州藩士は朝廷の攘夷派公卿と結びつき京都の政局の主導権を握るようになる。
同年9月、朝廷は勅使を江戸へ遣わし攘夷の実行を迫った。同3年（1863年）3月、将軍徳川家茂が上洛。朝廷は従来通りの政務委任とともに攘夷の沙汰を申しつけ、幕府はやむなく5月10日をもって攘夷を実行することを奏上し、諸藩にも通達した。
だが、攘夷の実行は諸外国との戦争につながり、とうてい実行できるものではなかった。攘夷期日の前日の5月9日には幕府は薩摩藩が起こした英国人殺害事件（生麦事件）の賠償金44万ドルをイギリスに支払っている。
攘夷運動の中心となっていた長州藩は日本海と瀬戸内海を結ぶ海運の要衝である下関海峡に砲台を整備し、藩兵および浪士隊からなる兵1000程、帆走軍艦2隻（丙辰丸、庚申丸）、蒸気軍艦2隻（壬戊丸、癸亥丸：いずれもイギリス製商船に砲を搭載）を配備して海峡封鎖の態勢を取った。
攘夷期日の5月10日、長州藩の見張りが田ノ浦沖に停泊するアメリカ商船ベンプローク号（Pembroke）を発見。総奉行の毛利能登は躊躇するが、久坂玄瑞ら強硬派が攻撃を主張し決行と決まった。海岸砲台と庚申丸、癸亥丸が砲撃を行い、攻撃を予期していなかったベンプローク号は周防灘へ逃走した。初めて外国船を打ち払ったことで長州藩の意気は大いに上がり、朝廷からもさっそく褒勅の沙汰があった。
23日、長府藩（長州藩の支藩）の物見が横浜から長崎へ向かうフランスの通報艦キャンシャン号（Kien-Chang）が長府沖に停泊しているのを発見。長州藩はこれを待ち受け、キャンシャン号が海峡内に入ったところで各砲台から砲撃を加え、数発が命中して損傷を与えた。キャンシャン号は備砲で応戦するが、事情が分からず（ベンプローク号が攻撃を受けたことを、まだ知らなかった）交渉のために書記官を乗せたボートを下ろして陸へ向かわせたが、藩兵は銃撃を加え、書記官は負傷し、水兵4人が死亡した。キャンシャン号は急ぎ海峡を通りぬけ、庚申丸、癸亥丸がこれを追うが振り切られ、キャンシャン号は損傷しつつも翌日長崎に到着した。
26日、オランダ東洋艦隊所属のメジューサ号（Medusa）が長崎から横浜へ向かうべく海峡に入った。キャンシャン号の事件は知らされていたが、オランダは他国と異なり鎖国時代からの長い友好関係があり、攻撃はされまいと判断していた。だが、長州藩の砲台は構わず攻撃を開始し、癸亥丸が接近して砲戦となった。メデューサ号は1時間ほど交戦したが死者4名、船体に大きな被害を受け周防灘へ逃走した。
この時期のアメリカは南北戦争の最中で、軍艦ワイオミング号（砲6門）は南軍の襲撃艦アラバマ号の追跡のためにアジアに派遣されていたが、アメリカ公使の要請を受けて横浜に入港していた。アメリカ商船ベンプローク号が攻撃を受けたことを知らされたデービット・マックドガール艦長はただちに報復攻撃を決意して横浜を出港した。
6月1日、ワイオミング号は下関海峡に入った。不意を打たれた先の船と異なり、ワイオミング号は砲台の射程外を航行し、下関港内に停泊する長州藩の軍艦の庚申丸、壬戊丸、癸亥丸を発見し、壬戊丸に狙いを定めて砲撃を加えた。壬戊丸は逃走するが遙かに性能に勝るワイオミング号はこれを追跡して撃沈する。庚申丸、癸亥丸が救援に向かうが、ワイオミング号はこれを返り討ちにし庚申丸を撃沈し、癸亥丸を大破させた。ワイオミング号は報復の戦果をあげたとして海峡を瀬戸内海へ出て横浜へ帰還した。
もともと貧弱だった長州海軍はこれで壊滅状態になり、ワイオミング号の砲撃で砲台も甚大な被害を受けた。
6月5日、フランス東洋艦隊のバンジャマン・ジョレス准将率いるセミラミス号（砲36門）とタンクレード号（砲6門）が報復攻撃のため海峡に入った。セミラミス号は砲36門の大型艦で前田、壇ノ浦の砲台に猛砲撃を加えて沈黙させ、陸戦隊を降ろして砲台を占拠した。長州藩兵は抵抗するが敵わず、フランス兵は民家を焼き払い、砲を破壊した。長州藩は救援の部隊を送るが軍艦からの砲撃に阻まれ、その間に陸戦隊は撤収し、フランス艦隊も横浜へ帰還した。
米仏艦隊の攻撃によって長州藩は手痛い敗北を蒙り、欧米の軍事力の手強さを思い知らされた。このため、長州藩は士分以外の農民、町人から広く募兵することを決める。これにより高杉晋作が下級武士と農民、町人からなる奇兵隊を結成した。また、膺懲隊、八幡隊、遊撃隊などの諸隊も結成された。長州藩は砲台を増強し強硬な姿勢を崩さなかった。
7月、前年に起きた生麦事件の賠償と実行犯の処罰を求めてイギリス艦隊が鹿児島湾（鹿児島市の錦江湾）に侵入。薩摩藩はこれに応じず、交戦となった。薩摩藩はかなりの善戦（薩摩側の民間人を含む死傷者9名に対してイギリス側の軍人死傷者63名）をするが、鹿児島城下（焼失１／１０）の藩の工場や民家へのなどへの大きな被害を受けた。しかし、これによりイギリスは薩摩の戦力の優秀さを知り、徳川幕府側との交渉を避け薩摩との直接の和平を結ぶことになる。この和平により薩摩はイギリスよりの情報や武器の入手が容易になり、薩摩は更なる軍備の充実に努めることになる（薩英戦争）。
8月13日、三条実美ら攘夷派公卿の画策により、孝明天皇の神武天皇陵参拝と攘夷親征の詔が下る（大和行幸）。これに呼応して大和国では天誅組が挙兵した（天誅組の変）。京都の政局は長州藩を支持する攘夷派が主導権を握っていたが、18日に薩摩藩と京都守護職の会津藩が結託してクーデターを起こし、攘夷派公卿は失脚し、長州藩も京都からの撤退を余儀なくされた（八月十八日の政変）。幕府は巻き返しにかかり、天誅組は周辺諸藩の討伐を受けて壊滅した。
長州藩をはじめとする攘夷派の京都での勢力は後退し、志士たちは潜伏を余儀なくされた。元治元年（1864年）6月には池田屋事件で攘夷派志士多数が殺害捕縛される。7月、孤立を深め追い詰められた長州藩は「藩主の冤罪を帝に訴える」と称して兵を京都へ派遣し、局面の一挙打開を図った。長州軍は強引に入京を図るが、待ち構えた会津、桑名を主力とする幕府側と交戦したして御所にまで侵入した。御所の守りについていた薩摩藩兵が援軍として駆けつけたことにより撃退され惨敗を招く結果となった。（禁門の変）。
長州藩は攘夷の姿勢を崩さず、下関海峡は通行不能となっていた。これは日本と貿易を行う諸外国にとって非常な不都合を生じていた。アジアにおいて最も有力な戦力を有するのはイギリスだが、対日貿易ではイギリスは順調に利益を上げており、海峡封鎖でもイギリス船が直接被害を受けていないこともあって、本国では多額の戦費のかかる武力行使には消極的で、下関海峡封鎖の問題については静観の構えだった。
だが、駐日公使ラザフォード・オールコックは下関海峡封鎖によって、横浜に次いで重要な長崎での貿易が麻痺状態になっていることを問題視し、さらに長州藩による攘夷が継続していることにより幕府の開国政策が後退する恐れに危機感を持っていた。元治元年（1864年）2月に幕府は横浜鎖港を諸外国に持ち出してきていた。
日本人に攘夷の不可能を思い知らすため「文明国」の武力を示す必要を感じたオールコックは長州藩への懲罰攻撃を決意した。オールコックのこの方針にフランス、オランダ、アメリカも同意し4月に四国連合による武力行使が決定された。オールコックは本国に下関を攻撃する旨の書簡を送る。だが、本国外務省は依然として日本との全面戦争につながりかねない武力行使には否定的でこれを否認する旨の訓示を日本へ送るが、この当時はイギリスと日本との連絡には二カ月から半年かかり、訓示が到着したのは攻撃実行後となり、結局、現地公使の裁量で戦争が進められることになった。
イギリスに留学していた長州藩士伊藤俊輔と井上聞多は四国連合による下関攻撃が近いことを知らされ、戦争を止めさせるべく急ぎ帰国の途についた。イギリスの国力と機械技術が日本より遙かに優れた事を現地で知った二人は戦争をしても絶対に勝てないことを実感していた。
伊藤と井上は三カ月かかって6月10日に横浜に到着。オールコックに面会して藩主を説得することを約束した。オールコックもこれを承知し、二人を軍艦に乗せて豊後国まで送り、長州へ帰させた。二人は藩庁に入り藩主毛利敬親と藩首脳部に止戦を説いたが、長州藩では依然として強硬論が中心であり、徒労に終わった。
6月19日、四国連合は20日以内に海峡封鎖が解かれなければ武力行使を実行する旨を幕府に通達する。
7月27日、28日にキューパー中将（英）を総司令官とする四国連合艦隊は横浜を出港した。艦隊は17隻で、イギリス軍艦9隻（砲164門）、フランス軍艦3隻（砲64門）、オランダ軍艦4隻（砲54門）、アメリカ仮装軍艦1隻（砲4門）からなり、総員約5000の兵力であった。また横浜にはイギリス軍艦1隻、アメリカ軍艦1隻と香港から移駐してきた陸軍分遣隊1350人が待機していた。
8月4日、四国連合艦隊の来襲が近いことを知った藩庁はようやく海峡通行を保障する止戦方針を決め、伊藤を漁船に乗せて交渉のため艦隊に向かわせるが、艦隊は既に戦闘態勢に入っており手遅れであった。
下関を守る長州藩の兵力は奇兵隊（高杉は前年に解任されており総管は赤根武人）など2000人、砲約120門であり、禁門の変のため主力部隊を京都へ派遣していたこともあって弱体であった。大砲の数が足りず、木製の砲をつくってダミーとすることもしていた。
5日午後、四国連合艦隊は長府城山から前田・壇ノ浦にかけての長州砲台群に猛砲撃を開始した。長州藩兵も応戦するが火力の差が圧倒的であり、砲台は次々に粉砕、沈黙させられた。艦隊は前田浜で砲撃支援の下で陸戦隊を降ろし、砲台を占拠して砲を破壊した。
6日、壇ノ浦砲台を守備していた奇兵隊軍監山縣有朋は至近に投錨していた敵艦に砲撃して一時混乱に陥れる。だが、艦隊はすぐに態勢を立て直し、砲撃をしかけ陸戦隊を降ろし、砲台を占拠して砲を破壊するとともに、一部は下関市街を目指して内陸部へ進軍して長州藩兵と交戦した。
7日、艦隊は彦島の砲台群を集中攻撃し、陸戦隊を上陸させ砲60門を鹵獲した。8日までに下関の長州藩の砲台はことごとく破壊された。陸戦でも長州藩兵は旧式銃や槍弓矢しか持たず、新式の後装ライフル銃を持つ連合軍を相手に敗退した。長州藩の死傷者は47人、連合軍の死傷者は62人だった。
8月8日、戦闘で惨敗を喫した長州藩は講和使節の使者に高杉晋作を任じた。この時、高杉は脱藩の罪で監禁されていたが、家老宍戸備前の養子宍戸刑部を名乗り、四国連合艦隊旗艦のユーリアス号に乗り込んでキューパー司令官との談判に臨んだ。イギリス側通訳のアーネスト・サトウはこの時の高杉の様子を非常に傲然としていたが、出された要求は何の反対もせずに全て受け入れたと述べている。
18日に下関海峡の外国船の通行の自由、石炭・食物・水など外国船の必要品の売り渡し、悪天候時の船員の下関上陸の許可、下関砲台の撤去、賠償金300万ドルの支払いの5条件を受け入れて講和が成立した。
ただし、賠償金については長州藩ではなく幕府に請求することになった。これは、巨額すぎて長州藩では支払い不能なこともあるが、今回の外国船への攻撃は幕府が朝廷に約束し諸藩に通達した命令に従ったまでという名目であった。
この談判の際に四国連合側のすべての要求を受け入れた高杉が彦島の租借だけは断固として拒否し、高杉の努力によって彦島が香港のような外国の領土になるのを防いだという逸話が有名だが、この話は当時の記録にはなく、ずっと後年になってこの交渉の時に長州側の通訳をした伊藤博文が述懐した話であり、真実か否かは不明である古川薫『幕末長州の攘夷戦争』（中央公論社）p198-205。
禁門の変の勝利を受けて幕府は長州藩の攻撃の準備に取りかかった（第一次長州征伐）。京都と下関との二度の敗戦で戦う余力のない長州藩では保守派（俗論党）が主導権を握り、11月に禁門の変の責任者を処罰して幕府に謝罪恭順した。
12月、この俗論党政権に対して高杉晋作が奇兵隊を率いて挙兵（功山寺挙兵）。翌慶応元年（1865年）に高杉らは内戦に勝利し、倒幕派が長州藩の主導権を握るようになる。
下関戦争の敗戦を受けて長州藩は攘夷の不可能を知り、以後はイギリスに接近して軍備の増強に努め、倒幕運動をおし進めることになる。
長州藩との講和談判によって、300万ドルもの巨額の賠償金は幕府に請求されることになった。イギリスはこれを交渉材料に幕府に兵庫、新潟の開港と江戸、大坂での外国人の居留許可を認めさせようとしたが、兵庫は京都の至近であり、朝廷を刺激することを嫌った幕府首脳部は300万ドルの賠償金を受け入れた。幕府は150万ドルを支払い、明治維新後は新政府が残額を明治7年（1874年）までに分割で支払った。
明治16年（1883年）2月23日、チェスター・A・アーサー米国大統領は不当に受領した下関賠償金（78万5000ドル87セント）の日本への返還を決裁した。300万ドルの賠償金の分配はアメリカ、フランス、オランダの3ヶ国の船艦が42万ドルを分け、残額258万ドルは連合艦隊の4ヶ国に分けたため、米国は合計で78万5000ドルを得ていた。
実際の米国の損失は、
であった。
なお、ワイオミング号の損害は日本への威圧の為に起った事で日本ではそれ以上の損害が発生しており、連合艦隊への参加は商船タキアン号1艘のみの参加で64万5千ドルを得た事になっていた。結果、米国の損害は合計1万ドルに過ぎなかった。この賠償金は米国政府の公認を得たものでなく、弱小日本に対する威圧によって得たいわば不当なものであった。アメリカ合衆国国務省は日本から分割金を受領するたびに国庫に納めず国債として保管していた。その実情を明治5年（1872年）、フィッシュ国務長官（Hamilton Fish）が森有礼公使に伝えた事から、日本側では機会をとらえては返還の要請をしていたものである。日本では明治22年（1889年）、返還金の元利金約140万円を横浜港の築港整備費用（総額234万円）に充当する事を決定し、明治29年（1896年）5月に完成している。
thumb|right|200px|フランス海軍によって押収された長州藩の大砲の一部は、[[ナポレオン・ボナパルト|ナポレオンが眠るパリの廃兵院の中庭に展示されている]]
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』_2008年10月2日 (木) 09:26。
