玄洋社（げんようしゃ、1881年 - 1946年）は、頭山満ら旧福岡藩士を中心によって、1881年（明治14年）に結成された政治団体。
当時の在野の多くの政治結社と同じく、欧米諸国の植民地主義に席捲された世界の中で、人民の権利を守るためには、まず国権の強化こそが必要であると主張した。また、対外的にはアジア各国の独立を支援し、それらの国々との同盟によって西洋列国と対抗する大アジア主義を構想した。明治から敗戦までの間、政財界に多大な影響力を持っていたとされる。日本の敗戦に伴い1946年（昭和21年）、GHQは「日本の国家主義と帝国主義のうちで最も気違いじみた一派」として解散させた。
1881年（明治14年）、平岡浩太郎を社長として、頭山満、箱田六輔、進藤喜平太（進藤一馬元福岡市長の実父）らが創立した。旧福岡藩士らが中心となった。
戦前、戦中期にかけて軍部・官僚・財閥、政界に強大な影響力を持ち、日清戦争、日露戦争、第一次世界大戦そして第二次世界大戦と日本の関わってきた数々の戦争において情報収集や裏工作に関係してきた。またアジア主義の下に、中国の孫文や李氏朝鮮の金玉均をはじめ、当時欧米諸国の植民地下にあったイスラム指導者などアジア各国の独立運動家を強力に支援した。
玄洋社の社則の条項は「皇室を敬戴すべし」、「本国を愛重すべし」、「人民の権利を固守すべし」というものであった。当時、薩長藩閥政府による有司専制を打破するために、議会の開設を要求した有力な政治勢力の一つは、今日「右翼」と称される玄洋社などの民間結社であった。しかし、これらの勢力が議会開設後に一転して政府と一体になって選挙干渉に転じる時期がある。その理由は、当時の議会が「民力休養」を掲げ、軍事予算の削減を要求しながら清国との戦争を盛んに煽動したためであった。玄洋社は、テロも含めた激しい選挙干渉を実行している。
他に玄洋社が関わった有名な事件としては、1889年（明治22年）の大隈重信爆殺未遂事件がある。当時外務大臣だった大隈は、日本が幕末に結んだ不平等条約の改正をはかったが、その改正案は関係各国に対しかなり妥協的であり、国民的反対運動がたちまち全国を覆った。しかし、剛毅な大隈は決して自案を曲げなかったため、玄洋社社員の来島恒喜が大隈に爆弾を投擲し、自身もその場で咽喉を斬って自決したのである。来島の投げた爆弾は過激自由民権運動家の大井憲太郎から提供されたものと言われている。事件で大隈は右足を失いながらも、尚自説を貫く決意であったが、政府は方針を急転し、大隈は辞職したため、この妥協的改正案は見送られることとなった。
玄洋社の社員らが掲げた有名なスローガンには｢大アジア主義｣（孫文の神戸演説に語源があるとされる）がある。彼らは、朝鮮の改革運動家金玉均や朴泳孝、インドの独立運動家ラース・ビハーリー・ボースらを庇護し、アメリカと独立戦争を戦うフィリピンのアギナルドへは武器と義兵を送ろうとした。当時の日本政府の方針が、各国との外交関係上、しばしばこれらを迫害する立場に立ったのに対し、玄洋社は公然とこれに反抗し、｢大アジア主義｣の主張を貫いた。
特に1901年（明治34年）に、内田良平らが黒龍会（玄洋社の海外工作を担う）を設立してからは、より多彩な活動が展開されるようになる。孫文らの辛亥革命を支援するために、多くの浪人たちが大刀を抜きダイナマイトを投げて清朝政府軍やその後の軍閥政府軍と戦っている。
日露戦争中全般にわたり、ロシア国内の政情不安を画策してロシアの継戦を困難にし、日本の勝利に大きく貢献した明石元二郎も玄洋社の社中(社員)であった。陸軍参謀本部参謀次長長岡外史は、「明石の活躍は陸軍10個師団に相当する」と評した。また、ドイツ皇帝ヴィルヘルム2世は、「明石元二郎一人で、満州の日本軍20万人に匹敵する戦果を上げている。」といって称えた。
また、日韓合邦については、内田良平や李容九は、日本と大韓帝国（韓国）の対等な立場での合邦を希望し運動したが、実際には日本による韓国の一方的な併合となった。日韓併合によって、朝鮮王族は日本皇族と同格の｢公族｣となり、朝鮮の有力者らは日本の｢華族｣に列せられたが、李容九は爵位を辞退し悲嘆のうちに亡くなっている。李は、数度にわたる朝鮮の政治改革の失敗から、両班（朝鮮の支配階層）による下層階級への搾取虐待を朝鮮人自身の力で克服することを不可能と考えており、日本との合邦によって初めてこれが実現できると信じていた。
昭和に入ると、玄洋社と関係の深かった中野正剛らは、大日本帝国憲法を朝鮮・台湾にも施行して、内地と朝鮮の法律上の平等の徹底（参政権は属地主義であったため、日本内地在住の朝鮮人、台湾人にのみ選挙権、被選挙権があった）をはかるべきと主張した。一方、頭山満と親交のあった葦津耕次郎らは、国家として独立できるだけの朝鮮のインフラ整備は既に完了したとして朝鮮独立を主張した。葦津は、満州帝国に対する関東軍の政治指導を終了すべきことも主張している。
以上のような｢アジア主義｣の思想潮流は、明治維新以降玄洋社等の民間結社の中で受け継がれ、多くの国民によって支持されてきた。これに対し、日本政府中枢で強く受け継がれてきたのは、ヨーロッパ列強型の近代国家を建設し、列国と外交的に協調する路線であった。なお、日本政府が「東亜解放」を正式な方針として採用するようになるのは、欧米との協調外交が完全に破綻する1941年（昭和16年）12月以降のことである。
新聞「福陵新報」を1887年（明治20年）8月から発行した。これは1898年（明治31年）に「九州日報」と改題し、さらに1942年（昭和17年）「福岡日日新聞」を合併して「西日本新聞」となり現在に至っている。
福岡では今でも玄洋社の影響力が強く、進藤喜平太の子息で、中野正剛の秘書や玄洋社の最後の社長を務めた進藤一馬は福岡市長となった。
多くの玄洋社の運動家を輩出した福岡藩の藩校である修猷館は、現在は県立高校（福岡県立修猷館高等学校）となっており、未だに大きな影響力を持っている。初の福岡県出身内閣総理大臣である広田弘毅や東方会を結成した中野正剛、元自由党総裁緒方竹虎、自由民主党の山崎拓なども修猷館の出身である。進藤の跡を継ぎ1986年（昭和61年）から1998年（平成10年）まで福岡市長を務めた桑原敬一も修猷館高校出身である。
また、玄洋社の思想に共鳴した柴田徳次郎によって、早稲田大学の学生を中心に関東一円の学生によって設立されたのが青年大民團である。青年大民團は玄洋社の思想を多くの青年へ教育するための教育機関として私塾國士舘を設立しており、こうした関係から第二次世界大戦直後は国士舘はその名称を変更させられていた時期もあった。
福岡市中央区舞鶴の玄洋社跡地に隣接して建てられた雑居ビル「玄洋ビル」内に、玄洋社関係の各種資料を収蔵した「玄洋社記念館」があった。1978年11月に開館したが、2008年5月末をもって閉館された。資料は福岡市博物館に寄託される。玄洋社記念館 月末で閉館 政治結社の足跡伝え30年 資料、市立博物館に寄託へ - 西日本新聞（2008年5月25日）
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』_2009年1月1日 (木) 17:58。
