田中上奏文（たなかじょうそうぶん）は、昭和初期に中国を中心として流布した怪文書・偽書である。田中メモリアル・田中メモランダム・田中覚書とも呼ばれ、中国では田中奏摺、田中奏折と呼ばれる。英語表記はTanaka Memorialである。
田中上奏文は、その記述によれば第26代内閣総理大臣田中義一が1927年（昭和2年）、昭和天皇へ極秘に行った上奏文であり、中国侵略・世界征服の手がかりとして満蒙（満州・蒙古）を征服するための手順が記述されている。この文書は発表当初から偽書であることが指摘されており、現在の史学でも偽書であるとされている。松岡洋右、重光葵などの当時の外交官は、日本の軍関係者が書いた文書が書き換えられたものではないかと見ていた。しかし、田中上奏文を本物であると考える人は現在でも特に日本の国外に存在する服部龍二「「田中上奏文」と日中関係」、劉傑・三谷博・楊大慶編『国境を越える歴史認識──日中対話の試み』
Daniel A. Farber, Suzanna Sherry "Beyond All Reason: The Radical Assault on Truth in American Law" Oxford University Press Inc, USA 1997 ISBN-13: 978-0195107173 p63。
1927年（昭和2年）4月に田中義一政友会内閣が成立すると、田中は対中外交を積極的方針に転じた。6月、東京において、外務省・軍関係者・中国駐在の公使・総領事などを集めた対中政策についての重要な会議が行われた。東方会議である。
会議は、田中内閣のもとで外務次官となり、実質的な会議の組織者でもあった満蒙政策強硬論者森恪の東三省（遼寧省・吉林省・黒龍江省）の中国からの分離方針が反映したものであった。
7月7日に発表された「対支政策要綱」の第五条では、自衛を理由に武力行使を辞さないこと、第七条では東三省が中国から独立しているかのような表現をとり、日本が満蒙に「特殊地位」があるとし、第八条では動乱が満蒙に波及した場合は「適当の措置に出づるの覚悟あるを要す」とあった。その内容は日本人にとって重要には見えなかったが、しかし、山東出兵が行なわれていたこともあり、中国人にとっては衝撃的な内容であり、主権を剥奪する侵略的野心を蔵するものとして、特に奉天において「東方会議の結果および田中内閣の満蒙積極政策反対」のスローガンをかかげた反日運動が行われた『蒋介石秘録』p.453、『森恪』p.601。その後、1928年には済南事件、張作霖爆殺事件が起こり、1929年（昭和4年）に田中内閣は張作霖爆殺事件責任者処分にからんで総辞職した。
このような時代背景の中、田中上奏文が作成されたのであるが、いつから流布していたのかは不明である。日本政府は1929年（昭和4年）9月に田中義一が上奏したという国策案なるものを入手、それを中国政府が第三回太平洋問題調査会に提出しようとしているという情報をつかんだ。外務省亜細亜局長・有田八郎は、この文書に誤りを見出した。上奏経由の記述、九カ国条約に対する打開策協議に死んだはずの山縣有朋が参加しているという内容、田中義一の欧米訪問やフィリピンでの襲撃事件の記述などの誤りである。そこで、会議において田中上奏文が偽書であることを暴露しようとした児島襄pp.110-111。しかし、日華倶楽部によると、他国側よりの勧告があり、中国は提出を見合わせたという。これが、田中上奏文の存在が確認された最初ということになる。日華倶楽部が邦訳した田中上奏文の4つの序文のうちの1つに（民国）18年（1929年）9月という日付があることも、同年9月にはこの文書が存在していたことを示しているものといえよう。
田中上奏文が一般に知られたのは、1929年12月、南京で発行されていた月刊誌『時事月報』に、中国文で『田中義一上日皇之奏章』が発表されたことによる。『時事月報』の序文は、明治天皇の遺訓が、第一に台湾掠奪・第二に韓国併合・第三に満蒙掠奪であり、現在は第三期で、現に、政治的進取・経済的侵略・人口的移植が上奏文に従って行われつつあるとして警鐘を鳴らしている日華倶楽部pp.2-3,6。田中上奏文は、その後、東三省を中心に流布した。翌年1930年（昭和5年）6月、日華倶楽部が『支那人の観た日本の満蒙政策』という題名で邦訳を刊行した。日華倶楽部は、田中上奏文や、それに対する中国人の見方を発表して、日中問題の認識がいかに食い違っているかを示そうとしたのである。
1930年（昭和5年）1月18日、石射猪太郎吉林省総領事は幣原外務大臣と南京の公使に対して、『時事月報』に掲載された「田中義一の上奏文」と題する長文の「排日記事」が吉林で一部人士にセンセイションを起こし、単行本の計画があるらしいこと、奉天方面では既に配布されたとの噂があることを電報で報じた（外務省外交資料館『帝国ノ対支外交政策関係一件 第二巻』）。
2月9日、重光葵公使は、中国外交部部長・王正廷と会見して取締まりを要請した。王は、「出来る丈け取締をなすべし尤も冊子の発売を禁止するが如きは事実上仲々徹底せざる憾ある」から、むしろ「貴方公文中の説明を適宜発表し一般の誤解を解く様にしては如何」と答えた（4月11日外務省公電、三八九号）。当初、中国政府も文書の真実性を公言してはいなかったのである。
日華倶楽部によれば、同じ内容の文書が、『日本侵略満蒙政策』、『節訳田中内閣対満蒙積極瀬策奏章』などという題名で流布したほか、英字新聞にも掲載されたという。しかし、中国以外では、田中上奏文に対して反響は少なかったようである。
田中上奏文が再び脚光を浴び欧米でも注目されたのは、1931年（昭和6年）9月の満州事変によってである。真偽不明の田中上奏文の内容が実演されたのであるから、当然の反応であった。ジュネーブの国際連盟第69回理事会において、満州侵略を企図したものだとして田中上奏文が話題となった。また、欧米でも田中上奏文が注目を集め、日本政府は田中上奏文が偽書であることを立証する必要にせまられた。1932年（昭和7年）5月6日に、ニューヨークの堀内総領事はタイムズ紙に田中上奏文の記事を掲載するについて、田中上奏文の記述の誤りを指摘するため、大正5年の日支交渉担当者田中義一の官職、フィリピン訪問の状況や襲撃事件について事実の確認を外務大臣に求めている。同年、K.K.カワカミ（河上清）は著書、Japan Speaks の中で、犬養毅が指摘する田中上奏文の誤りを掲載して偽書であることを示そうとした。米国人ジャーナリスト・エドガー・スノーは、処女作『極東戦線』（Far Eastern Front、1934年）で、田中上奏文について「一九二七年六月、日本の文武官を集めて開かれた、将来のアジア政策についての会議ののちに作成されたもようである」として触れている。スノーは、日本政府や犬養毅が田中上奏文を偽造であるとしたことを紹介したのち、次のように述べている。「この覚書が示す考えとほとんど同じ考えをもっていた右翼の手によって暗殺された”古ギツネ”の悲劇的な死は、たとえ覚書自身がにせものであったとしても、その背後にある精神の実態をもっともよく証明するものだと思われる。もしにせものづくりがこの覚書をデッチあげたのだとすれば、彼はすべてを知りつくしていたことになる。この文書がはじめて世界に出たのは一九二八年だったが、それは最近数年間の日本帝国主義の進出にとってまちがいない手引き書となったのである。」（”古ギツネ”とは犬養毅のこと『エドガー・スノー著作集１』筑摩書房、p.36）スノーは『アジアの戦争』Battle for Asia （1941年）の中でも、田中上奏文の一説を引用している。
田中上奏文の多くは、1932年以降、主に対米戦争が始まってから出版されたものと考えられる。中国語版や英語版から様々な言語に翻訳され、太平洋戦争中には、田中上奏文を「日本の『我が闘争』」(Japan's Mein Kampf) として、日本の侵略意図を説明するために戦時宣伝に活用された。
日本の敗戦後、極東国際軍事裁判（東京裁判）では、侵略戦争の共同謀議の証拠とすべく国際検察局（IPS）が開廷の直前まで田中上奏文を探した。しかし、1946年5月5日ニューヨーク・タイムズに、田中義一・元内閣書記官長の鳩山一郎が偽文書であることを主張したインタビューが掲載され、更に、元国務省極東局長のJ・バランタインが田中上奏文は存在しないことを説明したので、IPSはこの上奏文を探し出すことをあきらめた『現代歴史学と南京事件』p.90。東京裁判当時・中華民国の国防次長であった秦徳純は、1946年7月24日、日中戦争の開始に関する証言への反対尋問の中で、田中上奏文の真実性について明言はしなかったが、田中上奏文は実在しないとしても現実に行われた行動によって表現されていると主張した。25日には、文書の真実性に何か確信があるかとの裁判長の問に対し「真実のものとも、否ともいえぬ。だが日本が実際に行った事実は田中が預言者であったかの如くさえ思われる。」と答えた東京新聞『アジア失楽園 東京裁判報告 第2篇』pp.47,50。
田中上奏文は中国語で4万字といわれる長文のものである。中国の征服には満蒙（満州・蒙古）の征服が不可欠で、世界征服には中国の征服が不可欠であるとしているため、日本による世界征服の計画書だとされた。しかし、下記の項目を見れば一目瞭然であるが、その内容の要点は満蒙を征服して傀儡政権を作り、いかにして経営するかを具体的に示したものであり、世界征服の計画を示したものではない。
内容は次のような項目と附属文書から構成されている。項目の分けかたについては、資料によって異なる。訳語については日華倶楽部による。
最後の病院・学校については極めて短い文章で唐突に終わっている。従って、この文書は不完全な文書をベースに作られたとも考えられる。
田中上奏文がどのようにして入手されたかについては諸説がある。
このうち、最も可能性がありそうなのは、秦の王家楨説である。しかし、いずれの説も原文がどのように入手されたかを述べるが、原文の作成者の解明には、あまり結びつかない。
秦の王家楨説では、原文が「某政党」関係者宅から流出したとしているが、いかなる性質の文書であったのかは書かれていない。しかし、王家楨の言うとおりであれば、田中上奏文の原文は日本人の手になるものであり、田中内閣と関係のある政友会関係者が保管していたことになる。田中上奏文には日本人でなければ書き得ない内容があることは、発表当初から指摘されていたことである。その一方、当時の日本人には常識であったことさえ知らない者が手を加えたであろうことも容易に推察されるのである。
原文が日本人の手になることは、当時、外交の場で田中上奏文に接した重光葵、石射猪太郎、松岡洋右などの人々の見解であるが、この中で、松岡洋右が国際連盟で行った発言は注目に値する。「私はその記録が北平に於ける或公使館附陸軍武官によつて、或支那人の黙認のもとに造り上げられたものであると信じ得る報告を前にしてゐる...後に私は確實に信頼し得る方面から、或日本人が、東京会議に於ける日本の参加者側の行動計画を含むと称する秘密の報導の報告を起草したと言ふことを知つたのであり、今日までそれが眞相であることに些少の疑も有して居ない。その記録は支那人に五〇、〇〇〇弗で買はれた。」と述べている。
ところで、公使館附陸軍武官ではなかったが、東方会議のために報告書を書いたという人物が存在する。それは、参謀本部作戦課にいた鈴木貞一である。田中上奏文に関して鈴木貞一が原文を書いたのではないかとして「鈴木貞一氏の談話」を紹介したのは松本清張『昭和史発掘3』が最初と思われる。大江志乃夫『張作霖爆殺』にも引用されている。「談話」の出典は、1941年（昭和16年）に刊行された山浦寛一『森恪』である。
「談話」によると、森の依頼を受け、東方会議のために河本大作や石原莞爾らと相談して積極的な満蒙政策の案を書いた。「その案といふのは、方針だけいふと、満洲を支那本土から切り離して、さうして別個の土地区画にして、その土地、地域に日本の政治的勢力を入れる。さうして東洋平和の基礎にする」というものであった。しかし、ちょうど東京に来ていた奉天総領事・吉田茂に相談したところ、アメリカに「グウの音」も言わせないようにする必要があるとし、「アメリカのことは斎藤がよく知つてゐる。しかし、かういふ考を剥き出しに出したのでは、内閣ばかりでなしに、元老、重臣、皆承諾しさうもないから、これを一つオブラートに包まなければならぬ。どういふオブラートに包むか。それを斎藤と相談しよう」と、吉田は、ちょうど帰国中であったニューヨーク総領事斎藤博を紹介したので、斎藤が書き改めて案を作ったという『森恪』p.600。
結局、東方会議ではこの案のとおりにはならなかったが、これが流出して田中上奏文の元となった可能性は考えられる。河本大作や石原莞爾の考えが入っているとすれば、満州事変など「その後の日本の中国侵略の具体的経過と符合するのは当然である。」『張作霖爆殺』p.11とも言える。
児島襄『日中戦争1』、秦郁彦『昭和史の謎を追う（上）』（いずれも文春文庫）などによって、田中上奏文が偽書であるとの見方が日本では定着した。しかし、上奏文として偽書であったとして、誰がなんのために原文を書き、それがどのようにして上奏文として流布するようになったのか、また、その内容が、その後起ったことと符合するのはなぜかという問題が解決したわけではない。
田中上奏文は、日本では「偽書」説がほぼ定着しているが、中国では長年本物と見なす論が主流であった。中国の高校教科書でも本物と印象づけられる紹介をされている例がある。また、ロシアでも、本物説が強い。（服部龍二「「田中上奏文」をめぐる論争」=『国境を越える歴史認識』所収）。なお、産経新聞は、2005年12月に、新しい歴史教科書をつくる会の八木秀次会長（当時）らのグループに対し、中国社会科学院日本研究所所長蒋立峰は「実は今、中国では田中上奏文は存在しなかったという見方がだんだん主流になりつつある。そうした中国の研究成果を日本側は知っているのか」と語ったと報じている。また北海道新聞は2008年1月9日に、日中歴史共同研究の中国側座長である歩平・中国社会科学院近代史研究所所長の発言として、田中上奏文が「本物だとする十分な根拠はないと考えている」と述べ、同年7月までにまとめる共同研究の報告書で中国側の公式見解を見直す可能性を示唆したと報じた。このように、中国においても歴史学では偽書説が主流になっている。
当時の外交に関わった人たちが、田中上奏文に対しどう述べているかを紹介する。
重光葵：中国代理公使当時、中国政府に田中上奏文の取締まり要請をした。
（要約）日本軍部の極端論者の意見が書き変えられたもの。日本の行動は、あたかも田中上奏文を教科書として進められたような状態となった。
然し恐らく、日本軍部の極端論者の中には、これに類似した計画を蔵したものがあって、これら無責任なるものの意見書なるものが何人かの手に渡り、この種の文書として書き変えられ、宣伝に利用されたもの、と思われる。要するに田中覚書なるものは、左右両極端分子の合作になったものと見て差し支えない。而して、その後、に発生した東亜の事態と、これに伴う日本の行動とは、恰[あたか]も田中覚書を教科書として進められたような状態となったので、この文書に対する外国の疑惑は拭い去ることが困難となった『昭和の動乱 上』中公文庫, pp.39-40。
石射猪太郎：吉林総領事当時、田中上奏文が『時事月報』12月号に掲載されたことを幣原外務大臣に報告した。
(要約)後日の巷説によると、一日本人が書きおろし、数万円で中国側に売り込んだもの。満州事変～太平洋戦争において、この創作が殆どその筋書き通りに実演された。
会議は私の関するところではなかったが、私はその経過の大様を聞知していた。私の知る限り、東方会議は、田中上奏文にあるような、とてつもない大陸侵略計画を評議したものではなく、この上奏文は、確かに誰かの創作であった。しかもすばらしい傑作であった。後日の巷説によると、一日本人が書きおろし、数万円で中国側に売り込んだものだとの説であった。
しかるにやがて起こった満州事変、中日事変、太平洋戦争において、この創作が殆どその筋書き通りに実演されたのは、驚嘆の他なく、創作者の着想の非凡さと、ヴィジョンの広遠さが、今さら振り返えられるのであった『外交官の一生』太平洋出版, p.127。
（要約）北平（北京）駐在陸軍武官と中国人の合作（ただし、翻訳からの二次引用）
私はその記録が北平に於ける或公使館附陸軍武官によつて、或支那人の黙認のもとに造り上げられたものであると信じ得る報告を前にしてゐる。……
後に私は確實に信頼し得る方面から、或日本人が、東京会議に於ける日本の参加者側の行動計画を含むと称する秘密の報導の報告を起草したと言ふことを知つたのであり、今日までそれが眞相であることに些少の疑も有して居ない。その記録は支那人に五〇、〇〇〇弗で買はれた。それは事實であつて私に関する限り私はそれを眞實であると信ずるものであるウイロビー『支那事変と日本』東亜研究所、昭和16年、p.124。
（要約）仮に捏造されたものとしても「或る日本人によつて捏造されたに相違ない。」「この問題の最善の証明は實に今日の満洲に於ける全事態である。」（ただし、翻訳からの二次引用）
もしもこの記録が仮に捏造されたものとするもそれは或る日本人によつて捏造されたに相違ない、何となれば現代の日本が行つた政策を、如何なる支那人も詳細に亘つてかくまでうまく云ひあらはし描き出すことはできないからである。
しかしながら私の意見では、この問題の最善の証明は實に今日の満洲に於ける全事態であるウイロビー『支那事変と日本』東亜研究所、昭和16年、p.123]。
日華倶楽部：『時事月報』記事に掲載された田中上奏文を邦訳した。
（要約）余日章が五万円の出費によつて日本に於いてその原文書を入手。
右は伝へられるところに拠れば、余日章が五万円の出費によつて日本に於いてその原文書を入手し、これを英語に翻訳し、さきの第三回太平洋問題調査会会議に提せんとしたのであつたが、他国側よりの勧告があり、提出は見合わせた、しかし、その英文訳は諸外国に配られたものであるといふ日華倶楽部『支那人の観た日本の満蒙政策』「例言」p.1。
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』_2008年11月15日 (土) 14:51。
