百人斬り競争（ひゃくにんぎりきょうそう）とは、日中戦争初期の南京攻略戦時に、日本軍将校2人が日本刀でどちらが早く100人を斬るかを競ったとされる競争である。この模様は、当時の大阪毎日新聞と東京日日新聞において報道されたが、この行為が事実か否か、誰を斬ったのかを巡って論争となり、訴訟問題としても発展している。
この競争の模様は、大阪毎日新聞と1937年11月30日付けと12月13日付けの東京日日新聞（現在の毎日新聞）によって報道された。その報道によると、日本軍が南京へと進撃中の無錫から南京に到る間に、日本軍の向井敏明少尉（歩兵第9連隊-第3大隊-歩兵砲小隊長）と野田毅少尉（歩兵第9連隊-第3大隊副官）のどちらが早く100人を斬るか競争を行っていると報じた。
1937年11月30日付けの東京日日新聞記事では、無錫－常州間で向井少尉は56人、野田少尉は25人の中国兵を斬ったと報じている。また、1937年12月13日付けの記事では、12月10日に記者と会った時のインタビューとして、すでに向井少尉は106人、野田少尉は105人の中国兵を殺害しており100人斬り競争の勝敗が決定できず、改めて150人を目標とする殺害競争を始めると報じている。
戦後、向井・野田両少尉は、東京日日新聞の報道などを基に南京軍事法廷において起訴され、死刑判決を受け、1948年1月28日に南京郊外で処刑された。
その後この事件は忘れられていたが、1971年に本多勝一が書いたルポルタージュ『中国の旅』（朝日新聞連載、のちに単行本化された）でこの事件とその報道が取り上げられた。これに対し、イザヤ・ベンダサン（山本七平とされる）が百人斬り競争は「伝説」だとし、これに対し本多が反論した。その後、鈴木明が議論に加わった。更に、山本七平は『中国の旅』批判の一部として“100人を斬り殺すなど不可能”として議論した。これらの議論に対して洞富雄が批判を行った。
それ以来、南京大虐殺について虐殺「あった」派から「百人斬り競争」が言及され、大虐殺「なかった」派は『肯定論の非論理性』を指摘するという構図となっている。そもそも南京大虐殺は日本軍による組織的な事件とされていることから「百人斬り競争」をその事実肯定の根拠とするのは見当はずれとの見方もあり重要視されていない。
近年、本宮ひろ志の漫画『国が燃える』が南京大虐殺をとりあげ、この事件が事実かのような描写が含まれていたが、抗議を受けて謝罪と訂正がなされた。
2003年4月28日、両将校の遺族が遺族及び死者に対する名誉毀損にあたるとして毎日新聞、朝日新聞、柏書房、本多勝一らを提訴した。本裁判は、2005年8月23日、東京地裁において原告請求全面棄却の判決が出された。 この訴訟の過程で回想記や新聞記事など新たな資料が発見された。一審は、『両少尉が「百人斬り競争」を行ったこと自体が、何ら事実に基づかない新聞記者の創作によるものであるとまで認めることは困難である』（一審判決文114頁）と指摘した。 また、指摘された事実または評論が「一見して明白に虚偽であるにもかかわらず、あえてこれを指摘した場合」(109頁)を死者に対する名誉毀損の判断基準とし、その上で、本多勝一の著述が「一見して明白に虚偽であるとまで認めるに足りない」(116頁)と判断、60年余り前の記事を毎日新聞が訂正しなかったことについて先行する違法行為がなく、また、民法724条の除斥期間が経過している(117頁)として原告の請求を棄却した。
原告は控訴、2006年2月22日、東京高裁は一回審理で結審した。なお、控訴人が提出した第２準備書面の一部の陳述について、裁判長は内容不適切（裁判官侮辱）につき陳述を認めないとした。結審の後、控訴人側弁護士は裁判官の忌避を申し立てたが3月1日却下された。（結審後の申立てや訴訟指揮を理由とした裁判官忌避は通常認められない。）
なお、この裁判は「名誉毀損」の存否を審議するものである。事件そのものの存否を判定するものではないとされるが、事実無根か否かで「名誉毀損」の存否が判定されるとの見方もある。
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』_2006年4月15日 (土) 08:23。
