日本軍

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'''日本軍'''（にほんぐん）とは広義には[[日本]]が有する[[軍隊]]のこと、狭義には[[第二次世界大戦]]で[[敗戦]]するまで日本が保持していた[[軍隊]]を指し、後者の場合は'''旧日本軍'''、または'''旧軍'''と略称される。さらに'''国軍'''、'''皇軍'''（こうぐん）、'''皇御軍'''（すめらみいくさ）、'''帝国軍'''、'''大日本軍'''などの呼称もある。ここでは旧日本軍について主に記述する。

== 構成 ==
[[天皇]]の[[統帥]]の下に[[大日本帝国陸軍|陸軍]]と[[大日本帝国海軍|海軍]]があり、それぞれ[[陸軍大臣]]と[[海軍大臣]]が[[軍政 (行政)|軍事行政]]について天皇を[[輔弼]]する。陸軍の[[軍]]・[[師団]]の[[司令官]]、海軍の[[連合艦隊]]・[[艦隊]]・[[鎮守府]]の[[司令長官]]は、天皇に直隷して[[部隊]]を指揮統率する。[[空軍]]は編制せず、陸海軍にそれぞれ航空隊があった（自衛隊では[[航空自衛隊]]）が編制されている）。

*天皇
*元帥府 - 天皇に対する軍事問題の最高顧問。[[元帥 (日本)|元帥]]によって構成される。法的に定められた職責はない。
*[[軍事参議院]] - 重大な軍事問題についての天皇の諮問を受け、意見を上奏する合議機関。
*[[大本営]] - 戦争・事変の勃発を受けて、必要に応じて設置する。
*[[参謀総長]] - [[帷幄上奏|帷幄]]の機関の長として、天皇に直隷し[[参謀本部 (日本)|参謀本部]]を統括し、作戦計画・動員計画などを掌る。
*[[防衛総司令部|防衛総司令官]]
*[[朝鮮軍 (日本軍)|朝鮮軍]]司令官
*[[台湾軍 (日本軍)|台湾軍]]司令官
*[[関東軍]]司令官
*[[支那駐屯軍]]司令官
*第一航空軍司令官
*[[教育総監]]
*[[航空総監]]
*[[軍令部総長]] - 帷幄の機関の長として、天皇に直隷して[[軍令部]]を統括し、作戦計画・動員計画などを掌る。
*鎮守府司令長官
*[[連合艦隊司令長官]]
*海軍連合航空総隊総司令官
*[[内閣総理大臣]]
**陸軍大臣 - [[陸軍省]]を統括し、軍事行政について天皇を輔弼する。
**海軍大臣 - [[海軍省]]を統括し、軍事行政について天皇を輔弼（輔翼）する。

当初は、[[Wikisource:ja:徵兵令詔書及ヒ徵兵令吿諭|徴兵告諭]]の「海陸二軍ヲ備ヘ」など海軍を先に表記することもあったが、後世は陸海軍を併記する場合は陸軍を先に表記することが通常となった。

=== 大日本帝国陸軍 ===
[[大日本帝国陸軍]]は[[大日本帝国]]の[[陸軍]]である。[[日中戦争]]勃発以前の平時に於いては、[[内地]]が[[東部軍 (日本軍)|東部]]、[[中部軍 (日本軍)|中部]]、[[西部軍 (日本軍)|西部]]に区分されてそれぞれの地域に[[防衛]][[司令部]]が設置され[[東京警備司令部]]及び[[第4師団 (日本軍)|第4師団]]と[[第12師団 (日本軍)|第12師団]]司令部が防衛を担当、また内地に14個師団と[[北海道]]に1個師団が配備された。
[[朝鮮]]には朝鮮軍司令部と2個師団が配備され、台湾では台湾軍司令部と台湾守備隊が置かれた。
[[関東州]]・[[満州]]には関東軍司令部と関東軍守備隊、内地、朝鮮には第一[[陸軍航空本部|航空軍]]が設置された。

=== 大日本帝国海軍 ===
[[大日本帝国海軍]]は大日本帝国の[[海軍]]である。平時の編成ではまず艦船を現役艦と予備艦に分け、現役艦を以って第1艦隊と第2艦隊から構成される連合艦隊、または警備艦として鎮守府に所属した<ref name="1941nen"/>。

=== 管区 ===
大日本帝国はその領土・領海を管区で区分し、軍事上の地方行政区として管区別に部隊が配備された。

内地は東部、中部、西部の3つの区域に別けられ、それぞれに[[防衛司令部]]が設置された。また北海道を含む全国を14に区分した[[師管]]にそれぞれに師団司令部が置かれ、師管の下を全国を51の[[連隊区]]に区分してそれぞれ[[連隊区司令部]]が置かれた。

領海でも領海を海軍区によって区分してそこに軍港・要港を置いた。軍港が[[横須賀港|横須賀]]とされた第1海軍区、[[呉港|呉]]とされた第2海軍区、[[佐世保港|佐世保]]とされた第3海軍区、[[舞鶴港|舞鶴]]とされた第4海軍区に分けて、これをさらに陸上区画と海上区画に分けた。各海軍区は軍港の鎮守府が管轄して要港は警備府が置かれた。

== 歴史 ==
=== 創設 ===
日本では[[江戸時代]]後期に[[蘭学]]の興隆により[[ヨーロッパ]]の軍制が部分的に紹介され、[[1853年]]（[[嘉永]]6年）の[[マシュー・ペリー]]率いるアメリカ艦隊来航などで対外的脅威により、[[江戸幕府]]や諸藩では西洋式軍隊の創設を開始する。幕府はフランス式陸軍を採用し、軍事顧問を招いて装備の導入や軍隊（洋式幕府歩兵部隊）の編成を行い、[[長州藩]]、[[薩摩藩]]、[[佐賀藩]]でも軍制改革が行われた。江戸時代の[[幕藩体制]]においては軍事に従事するのは[[武士]]階級のみであったが、長州藩で設立された[[奇兵隊]]などは、農民や町民などが混成した民兵部隊であった。[[1867年]]（[[慶応]]3年）の[[大政奉還]]、[[王政復古 (日本)|王政復古]]により江戸幕府は消滅して薩摩、長州の軍事力を中核とする明治新政府が成立し、旧幕府軍と[[戊辰戦争]]で戦う。

幕府により行われた西洋式軍隊創設は明治新政府に引き継がれる。新政府は富国強兵を国策に掲げ、[[1871年]]（明治4年）2月には長州藩出身の[[大村益次郎]]の指揮で[[天皇]]の親衛を名目に薩摩、長州、土佐藩の兵からなるフランス式兵制の[[御親兵]]10,000人を創設し、常備軍として[[廃藩置県]]を行うための軍事的実力を確保した。

1871年4月の設立当初は[[鎮台制]]と呼ばれる組織体系の下、士族反乱である[[佐賀の乱]]や[[西南戦争]]など内乱鎮圧を主たる任務とした。[[徴兵制度]]の施行に伴い国民軍としての体裁を整えていった。その後陸軍は[[師団制]]に移行。海外において外国軍隊との戦争を行いうる軍制に移行した。設立の基礎が[[明治維新]]時の薩長軍であったために永らく[[藩閥]]支配が払拭できず、陸軍では長州藩、海軍では薩摩藩の出身者が要職を固めた。[[1872年]]に陸軍省が[[兵部省]]から分離し、[[1878年]]には[[参謀本部 (日本)|参謀本部]]が独立する。新政府は[[廃藩置県]]や[[廃刀令]]で武士階級を事実上消滅させた後、[[1873年]]に[[徴兵令]]を施行する。陸軍卿には[[奇兵隊]]出身の[[山県有朋]]が就任する。山県は[[普仏戦争]]（[[1870年]]）でプロイセンが勝利した事をうけ、フランス式の軍制からドイツ式への転換を行う。海軍は当初から英国の海軍制度に倣って編成された。

陸海軍共に初期の[[仮想敵国]]は[[ロシア帝国|ロシア]]であったが、[[日露戦争]]後は陸軍は[[ロシア革命]]後の[[ソビエト連邦|ソ連]]を、海軍は[[アメリカ合衆国|アメリカ]]を仮想敵国と見なして軍備をすすめた。明治期においては兵器類は英国などから購入していたが、日露戦争頃から次第に国産化がすすみ、[[太平洋戦争]]頃までには[[大艦巨砲主義]]を追求した戦艦[[大和 (戦艦)|大和]]、[[武蔵 (戦艦)|武蔵]]に代表される艦艇、軽量戦闘機を追求した海軍[[零式艦上戦闘機]]に代表される航空機など、欧米に比肩しうる高性能の兵器を開発・装備した。しかし、一方で明治時代後期に採用された[[三八式歩兵銃]]を[[第二次世界大戦]]の終結まで使用するなど、兵器の配備についてはアンバランスさが目立った。

また、[[ミッドウェー海戦]]以降、反攻に転じた米軍に対して、[[キスカ島]]撤退など撤退が成功した例を除いて、物量において劣勢な各地の陸海軍部隊は、[[アッツ島]]の[[玉砕]]以降、[[降伏|投降]]を拒否して、最後は[[バンザイ突撃 | 万歳突撃]]を行って玉砕を遂げる部隊が続出した。

== 軍事機構の問題 ==
=== 政戦略の不一致 ===
[[国家]]が国防方針を策定する場合には[[国家戦略]]と[[軍事戦略]]との整合性が重要であり、この整合を政戦略の一致と言う。大正・昭和に入ると、旧日本軍の統帥権の独立を巡って軍部が政府と対立するという深刻な[[政軍関係]]上の問題が発生することになり、この政治的対立によって政戦略の不一致がもたらされることになった。

[[1889年]]に制定された[[大日本帝国憲法第11条]]にある「天皇ハ陸海軍ヲ統帥ス」という文言は[[統帥権]]、すなわち軍事作戦に関する命令・実行の権限が行政・司法・立法から独立していることを保障したものとする憲法解釈が次第に行われるようになる。これは[[立憲君主制]]に基づいた、陸軍は陸軍大臣の輔弼（ほひつ）、海軍は海軍大臣の輔翼（ほよく）責任のもと政府と[[陸軍省]]・[[海軍省]]の統制下にあり、統帥大権も統治大権と同じく大臣の補弼責任の下にあり、決して統帥大権の独立を保障するものではないという解釈に反し、総理大臣や議会が軍事に干渉することは出来ず、政治と軍事が対等の地位に定められることになった。

これは[[満州事変]]や[[日中戦争]]で軍が政府の方針を無視して独走し、それを政府が追認するという事態が生じた。また昭和期に入って[[軍部大臣現役武官制]]が復活したことによって、軍部が陸海軍大臣を推薦しなければ内閣が組織できなくなり、軍部の政治権力の強化に利用されることにもなった。

この統帥システムはプロシアの軍制を模範として考案されたものであり、軍隊が政治指導者の政治的意図で利用されることや、作戦行動の秘密を保全する目的があった。しかし、実際には大日本帝国憲法の統帥権の独立は政略不一致をもたらす大きな要因となった<ref name="kindai">黒川雄三 『近代日本の軍事戦略概史』（芙蓉書房出版、2003年）</ref>。

=== 統合運用の障害 ===
[[統合運用]]とは軍種間で脅威認識や国防方針を一致させ、平時においては共同の作戦計画準備や訓練を行うことによって、統合化を行ったうえで運用する方式である。大日本帝国憲法第11条での陸海軍の並立の規定は、歴史的な陸海軍の政治対立もあって、この統合運用体制の確立を阻害する一因となった。

明治初期には[[兵部卿]]が陸海軍の軍令と軍政を一元的に統括していたが、1872年に軍隊の巨大化に伴って軍政機関が陸軍省と海軍省に分けられた。1878年には軍令機関の参謀本部が設置されて三元化する。[[1886年]]に陸海軍統合軍令機関である統合参謀本部が設置されることが決定したが、後に陸軍参謀本部と海軍参謀本部に再び軍令機関が二元化した<ref>黒野耐 『帝国陸軍の〈改革と抵抗〉』（講談社、2006年） </ref>。[[1903年]]には海軍の軍令機関である[[軍令部]]が設置され、その後に陸海の軍令・軍政の統一的な統制を行う機関は[[1945年]]の敗戦まで整備されることはなかった<ref name="kindai"/>。この統合運用の体制の不備は陸海軍の国防思想の不整合、作戦行動における不和、時には陸海軍の内部対立までをも生み出し、旧日本軍の統合運用を決定的に困難なものにした。

== 旧日本軍関連年表 ==
=== 明治期 ===
*1870（明治 3年）兵制統一布告（海軍はイギリス式、陸軍はフランス式と定める）
*1871（明治 4年）薩摩長州土佐からの献兵による御親兵が編成される
*1873（明治 6年）徴兵令の布告
*1874（明治 7月）[[佐賀の乱]]、[[台湾出兵]]
*1875（明治 8年）[[江華島事件]]
*1876（明治 9年）[[熊本神風連の乱]]・[[秋月の乱]]・[[萩の乱]]
*1877（明治10年）[[西南戦争]]
*1882（明治15年）[[軍人勅諭]]発布
*1888（明治21年）[[陸軍参謀本部]]条例・海軍軍令部条例・師団司令部条例公布
*1889（明治22年）[[大日本帝国憲法]]発布
*1893（明治26年）戦時[[大本営]]条例を公布
*1894（明治27年）[[日清戦争]]
*1895（明治28年）日本軍、[[下関条約]]にもとづき台湾を接収
*1899（明治32年）[[義和団事変]]
*1900（明治33年）[[軍部大臣現役武官制]]を確立、[[義和団事変|北清事変]]
*1904（明治37年）[[日露戦争]]（明治38年終結）

=== 大正期 ===
*1913（大正 2年）軍部大臣を予備役・後備役・退役将官からの登用が可能となる
*1914（大正 3年）[[シーメンス事件]]、[[第一次世界大戦]]
*1918（大正 7年）[[シベリア出兵]]、[[第一次世界大戦]]終結
*1919（大正 8年）関東軍司令部条例公布
*1920（大正 9年）[[尼港事件]]
*1921（大正11年）[[ワシントン軍縮会議]]
*1923（大正12年）[[甘粕事件]]
*1925（大正14年）[[シベリア出兵]]終了、[[宇垣軍縮]]

=== 昭和期 ===
*1927（昭和 2年）
**第一次[[山東出兵]]
**第一次[[南京事件]]
*1928（昭和 3年）
**第二次[[山東出兵]]
**[[済南事件]]
**[[張作霖爆殺事件]]
*1930（昭和 5年）
**[[ロンドン海軍軍縮会議]]
**[[霧社事件|台湾霧社事件]]
*1931（昭和 6年）
**[[三月事件]]
**[[満州事変]]
**[[十月事件]]
*1932（昭和 7年）
**[[五・一五事件]]
**[[満州国]]建国
*1934（昭和 9年）[[ワシントン海軍軍縮条約]]破棄
*1936（昭和11年）
**[[二・二六事件]]
**[[軍部大臣現役武官制]]復活
**[[日独防共協定]]
*1937（昭和12年）
**[[支那事変]]（[[日中戦争]]）
***[[盧溝橋事件]]
***[[通州事件]]
*1938（昭和13年）
**[[張鼓峰事件]]
**[[国家総動員法]]公布
*1939（昭和14年）[[ノモンハン事件]]
*1940（昭和15年）[[仏印進駐]]
*1941（昭和16年）
**[[真珠湾攻撃]]
**[[対米英宣戦布告]]　[[大東亜戦争]]（[[太平洋戦争]]）開戦
*1942（昭和17年）[[ミッドウェー海戦]]
*1943（昭和18年）
**[[海軍甲事件]]
**[[アッツ島]][[玉砕]]
*1944（昭和19年）
**[[海軍乙事件]]
**[[インパール作戦]]
**[[サイパン]]、[[グアム]]、[[テニアン]]の各守備隊の玉砕
**[[特別攻撃隊|神風特別攻撃隊]]創設
*1945（昭和20年）
** 2月　[[ヤルタ会談]]
** 3月　[[東京大空襲]]
** 3月　[[硫黄島の戦い|硫黄島玉砕]]
** 4月　[[沖縄戦]]
** 8月　広島・長崎に[[原子爆弾|原爆]]投下、[[ソ連対日参戦]]
** 8月15日　[[ポツダム宣言]]受諾・太平洋戦争 終戦
** 9月  [[ソビエト社会主義共和国連邦|ソ連]]が[[樺太|南樺太]]・[[千島列島]]・[[北方領土]]を占拠
**11月　[[陸軍省]]・[[海軍省]][[日本軍解体|廃止・解体]]
*1946（昭和21年）
** 5月　[[極東国際軍事裁判]]開廷
**11月　[[日本国憲法]]公布

== 陸海軍共通の特務機関 ==
{{main|特務機関}}
* [[元帥 (日本)|元帥府]]
* [[軍事参議院]]
* [[侍従武官府]]
* [[東宮武官府]]
* [[皇族附武官]]
* [[駐在武官]]
* 元帥附[[副官]]
* 軍事参議官附副官

== 脚注 ==
<references />

== 参考文献 ==
*防衛庁防衛研修所戦史部 『戦史叢書　陸海軍年表　付兵語・用語の解説』（朝雲新聞社、昭和55年） 
*防衛法学会 『新訂　世界の国防制度』（第一法規出版、平成3年） 
*黒川雄三 『近代日本の軍事戦略概史』（芙蓉書房出版、2003年）

== 関連項目 ==
{{Commonscat|Military of Japan}}
*[[大日本帝国陸軍]]
*[[大日本帝国海軍]]
*[[日本の戦争犯罪]]
*[[朝鮮人日本兵]]
*[[台湾人日本兵]]
*[[特攻隊]]
*[[徴兵制]]

== 外部リンク ==   
*[http://imperialarmy.hp.infoseek.co.jp/ 帝國陸軍～制度と人事]





[http://ja.wikipedia.org/w/index.php?title=%E6%97%A5%E6%9C%AC%E8%BB%8D 出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』_2007年11月20日 (火) 02:41。]





















 　　　　   

'''日本軍'''（にっぽんぐん、にほんぐん）とは広義には[[日本]]が有する[[軍隊]]のこと、狭義には[[第二次世界大戦]]で敗戦するまでの日本、すなわち[[大日本帝国]]が保持していた軍隊（[[大日本帝国陸軍]]と[[大日本帝国海軍]]の両軍）を指し、後者の場合は現在'''旧日本軍'''、または'''旧軍'''と略称される。さらに'''国軍'''、'''皇軍'''（こうぐん）、'''皇御軍'''（すめらみいくさ）、'''帝国軍'''、'''帝国陸海軍'''、'''大日本軍'''などの呼称もある。ここでは旧日本軍について主に記述する。

== 組織 ==
以下は[[1937年]]（[[昭和]]12年）頃の、[[日中戦争]]勃発以前の平時に於ける日本軍の組織である。

[[天皇]]の[[統帥権|統帥]]の下に[[大日本帝国陸軍|陸軍]]と[[大日本帝国海軍|海軍]]があり、それぞれ[[陸軍大臣]]と[[海軍大臣]]が[[軍政 (行政)|軍事行政]]について天皇を[[輔弼]]した。[[陸軍]]の[[軍]]・[[師団]]の司令官、[[海軍]]の[[連合艦隊]]・[[艦隊]]・[[鎮守府#海軍 鎮守府|鎮守府]]の司令長官は、天皇に直隷して[[部隊]]を指揮統率した。[[空軍]]は編制せず、陸海軍にそれぞれ航空隊があった。

陸軍は、[[内地]]が[[東部軍 (日本軍)|東部]]、[[中部軍 (日本軍)|中部]]、[[西部軍 (日本軍)|西部]]に区分されてそれぞれの地域に[[防衛司令部]]が設置され、また内地に14個師団と[[北海道]]に1個師団が配備されていた。[[日本統治時代の朝鮮|朝鮮]]には[[朝鮮軍 (日本軍)|朝鮮軍]]司令部と2個師団が配備され、[[日本統治時代 (台湾)|台湾]]では[[台湾軍 (日本軍)|台湾軍]]司令部と台湾守備隊が置かれた。[[関東州]]・[[満州]]には[[関東軍]]司令部と関東軍守備隊、内地、朝鮮には第一[[陸軍航空本部|航空軍]]が設置されていた。

海軍は、平時の編制ではまず[[軍艦|艦船]]を現役艦と予備艦に分け、現役艦を以って[[第一艦隊 (日本海軍)|第一艦隊]]と[[第二艦隊 (日本海軍)|第二艦隊]]から構成される連合艦隊、または警備艦として鎮守府に所属した。

当初は、[[徴兵告諭]]の「海陸二軍ヲ備ヘ」など海軍を先に表記することもあったが、後世は陸海軍を併記する場合は陸軍を先に表記することが通常となった。

*天皇
**[[元帥府]] - 天皇に対する軍事問題の最高顧問。[[元帥 (日本)|元帥]]によって構成される。法的に定められた職責はない。
**[[軍事参議院]] - 重大な軍事問題についての天皇の諮問を受け、意見を上奏する合議機関。
**[[大本営]] - 戦争・事変の勃発を受けて、必要に応じて設置する。（日中戦争では1937年（昭和12年）11月20日に設置された。）
***大本営陸軍部
***大本営海軍部
**陸軍
***[[陸軍大臣]] - [[陸軍省]]を統括し、軍事行政について天皇を輔弼する。
***[[参謀本部 (日本)#歴代参謀総長|参謀総長]] - [[帷幄上奏|帷幄]]の機関の長として、天皇に直隷し[[参謀本部 (日本)|参謀本部]]を統括し、作戦計画・動員計画などを掌る。
***[[教育総監]] - 参謀総長・陸軍大臣・教育総監を陸軍三長官と称する。
****[[防衛司令部|防衛司令官]]（東部：[[東京警備司令部|東京警備司令官]]、中部：[[第4師団 (日本軍)|第4師団]]長、西部：[[第12師団 (日本軍)|第12師団]]長）
****朝鮮軍司令官
****台湾軍司令官
****関東軍司令官（内地の師団が満州駐剳となり関東軍の指揮下に入った。1937年（昭和12年）当時は[[第1師団 (日本軍)|第1師団]]・[[第2師団 (日本軍)|第2師団]]・第4師団・第12師団が駐剳任務に就いていた。）
****[[支那駐屯軍]]司令官
****第一航空軍司令官
**海軍
***[[海軍大臣]] - [[海軍省]]を統括し、軍事行政について天皇を輔弼（輔翼）する。
***[[軍令部#歴代軍令部総長|軍令部総長]] - 帷幄の機関の長として、天皇に直隷して[[軍令部]]を統括し、作戦計画・動員計画などを掌る。
***[[連合艦隊司令長官]] - 海軍大臣・軍令部総長・連合艦隊司令長官を海軍三長官と称する。ただし陸軍とは異なり、海軍の中央統括機関は海軍省と軍令部の2つしかない。連合艦隊司令長官は戦闘部隊の指揮官である。
***鎮守府司令長官
***海軍連合航空総隊総司令官

=== 管区 ===
大日本帝国はその[[領域 (国家)|領土]]・[[領海]]を管区で区分し、[[軍事]]上の地方行政区として管区別に部隊が配備された。内地は東部、中部、西部の3つの区域に別けられ、それぞれに防衛司令部が設置された。また北海道を含む全国を14に区分した[[師管区]]にそれぞれに師団司令部が置かれ、師管区の下を全国を51の[[連隊区]]に区分してそれぞれ[[連隊区司令部]]が置かれた。

海域も[[領海]]を[[海軍区]]によって区分して、そこに[[軍港]]・[[要港部|要港]]を置いた。軍港が[[横須賀鎮守府|横須賀]]とされた第1海軍区、[[呉鎮守府|呉]]とされた第2海軍区、[[佐世保鎮守府|佐世保]]とされた第3海軍区、[[舞鶴鎮守府|舞鶴]]とされた第4海軍区に分けて、これをさらに陸上区画と海上区画に分けた。各海軍区は軍港の鎮守府が管轄して要港は警備府が置かれた。

== 歴史 ==
=== 創設 ===
日本では[[江戸時代]]後期に[[蘭学]]の興隆により[[ヨーロッパ]]の軍制が部分的に紹介され、[[1853年]]（[[嘉永]]6年）の[[黒船来航]]などで対外的脅威により、[[江戸幕府]]や諸藩では西洋式軍隊の創設を開始する。幕府は[[フランス]]式陸軍を採用し、軍事顧問を招いて装備の導入や軍隊（幕府歩兵隊）の編成を行い、[[長州藩]]、[[薩摩藩]]、[[佐賀藩]]でも軍制改革が行われた。江戸時代の[[幕藩体制]]においては軍事に従事するのは[[武士]]階級のみであったが、長州藩で設立された[[奇兵隊]]などは、農民や町民などが混成した[[民兵]]部隊であった。[[1867年]]（[[慶応]]3年）の[[大政奉還]]、[[王政復古 (日本)|王政復古]]により江戸幕府は消滅して薩摩、長州の軍事力を中核とする明治新政府が成立し、旧幕府軍と[[戊辰戦争]]で戦った。

幕府により行われた西洋式軍隊創設は明治新政府に引き継がれた。新政府は富国強兵を国策に掲げ、[[1871年]]（明治4年）2月には長州藩出身の[[大村益次郎]]の指揮で[[天皇]]の親衛を名目に薩摩、長州、土佐藩の兵からなるフランス式兵制の[[御親兵]]10,000人を創設し、常備軍として[[廃藩置県]]を行うための軍事的実力を確保した。

1871年4月の設立当初は[[鎮台|鎮台制]]と呼ばれる組織体系の下、士族反乱である[[佐賀の乱]]や[[西南戦争]]など内乱鎮圧を主たる任務とした。[[徴兵制度]]の施行に伴い国民軍としての体裁を整えていった。その後陸軍は[[師団制]]に移行。海外において外国軍隊との戦争を行いうる軍制に移行した。設立の基礎が[[明治維新]]時の薩長軍であったために永らく[[藩閥]]支配が払拭できず、陸軍では長州藩、海軍では薩摩藩の出身者が要職を固めた。[[1872年]]に陸軍省が[[兵部省]]から分離し、[[1878年]]には[[参謀本部 (日本)|参謀本部]]が独立する。新政府は[[廃藩置県]]や[[廃刀令]]で武士階級を事実上消滅させた後、[[1873年]]に[[徴兵令]]を施行する。陸軍卿には[[奇兵隊]]出身の[[山縣有朋]]が就任する。山県は[[普仏戦争]]（[[1870年]]）で[[プロイセン王国|プロイセン]]が勝利した事をうけ、フランス式の軍制から[[ドイツ帝国|ドイツ]]式への転換を行った。海軍は当初から[[イギリス|英国]]の海軍制度に倣って編成された。

陸海軍共に初期の[[仮想敵国]]は[[ロシア帝国|ロシア]]であったが、[[日露戦争]]後は陸軍は[[ロシア革命]]後の[[ソビエト連邦|ソ連]]を、海軍は[[アメリカ合衆国|アメリカ]]を仮想敵国と見なして軍備をすすめた。明治期においては兵器類は英国などから購入していたが、日露戦争頃から次第に国産化がすすみ、[[太平洋戦争]]頃までには[[大艦巨砲主義]]を追求した戦艦[[大和 (戦艦)|大和]]、[[武蔵 (戦艦)|武蔵]]に代表される艦艇、軽量戦闘機を追求した海軍[[零式艦上戦闘機]]に代表される航空機など、欧米に比肩しうる高性能の兵器を開発・装備した。しかし、一方で明治時代後期に採用された[[三八式歩兵銃]]を[[第二次世界大戦]]の終結まで使用するなど、兵器の配備についてはアンバランスさが目立った。

また、[[ミッドウェー海戦]]以降、反攻に転じた[[アメリカ軍|米軍]]に対して、[[キスカ島撤退作戦]]など撤退が成功した例を除いて、物量において劣勢な各地の陸海軍部隊は、[[アッツ島の戦い]]での[[玉砕]]以降、[[降伏]]を拒否して、最後は[[バンザイ突撃|万歳突撃]]を行って玉砕を遂げる部隊が続出した。

== 軍事機構の問題 ==
=== 政戦略の不一致 ===
[[国家]]が国防方針を策定する場合には[[大戦略 (軍事)|国家戦略]]と[[軍事戦略]]との整合性が重要であり、この整合を政戦略の一致と言う。大正・昭和に入ると、旧日本軍の統帥権の独立を巡って軍部が政府と対立するという深刻な[[政軍関係]]上の問題が発生することになり、この政治的対立によって政戦略の不一致がもたらされることになった。

[[1889年]]に制定された[[大日本帝国憲法第11条]]にある「天皇ハ陸海軍ヲ統帥ス」という文言は[[統帥権]]、すなわち軍事作戦に関する命令・実行の権限が行政・司法・立法から独立していることを保障したものとする憲法解釈が次第に行われるようになる。これは[[立憲君主制]]に基づいた、陸軍は陸軍大臣の輔弼（ほひつ）、海軍は海軍大臣の輔翼（ほよく）責任のもと政府と[[陸軍省]]・[[海軍省]]の統制下にあり、統帥大権も統治大権と同じく大臣の補弼責任の下にあり、決して統帥大権の独立を保障するものではないという解釈に反し、[[内閣総理大臣|総理大臣]]や[[帝国議会]]が軍事に干渉することは出来ず、政治と軍事が対等の地位に定められることになった。

これは[[満州事変]]や[[支那事変]]で軍が政府の方針を無視して独走し、それを政府が追認するという事態が生じた。また昭和期に入って[[軍部大臣現役武官制]]が復活したことによって、軍部が陸海軍大臣を推薦しなければ内閣が組織できなくなり、軍部の政治権力の強化に利用されることにもなった。

この統帥システムは[[プロイセン王国|プロイセン]]の軍制を模範として考案されたものであり、軍隊が政治指導者の政治的意図で利用されることや、作戦行動の秘密を保全する目的があった。しかし、実際には大日本帝国憲法の統帥権の独立は政略不一致をもたらす大きな要因となった<ref name="kindai">黒川雄三 『近代日本の軍事戦略概史』（芙蓉書房出版、2003年）</ref>。

=== 統合運用の障害 ===
[[統合作戦|統合運用]]とは軍種間で脅威認識や国防方針を一致させ、平時においては共同の作戦計画準備や訓練を行うことによって、統合化を行ったうえで運用する方式である。大日本帝国憲法第11条での陸海軍の並立の規定は、歴史的な陸海軍の政治対立もあって、この統合運用体制の確立を阻害する一因となった。

明治初期には[[兵部省|兵部卿]]が陸海軍の軍令と軍政を一元的に統括していたが、1872年に軍隊の巨大化に伴って軍政機関が陸軍省と海軍省に分けられた。1878年には軍令機関の参謀本部が設置されて三元化する。[[1886年]]に陸海軍統合軍令機関である統合参謀本部が設置されることが決定したが、後に陸軍参謀本部と海軍参謀本部に再び軍令機関が二元化した<ref>黒野耐 『帝国陸軍の〈改革と抵抗〉』（講談社、2006年） </ref>。[[1903年]]には海軍の軍令機関である[[軍令部]]が設置され、その後に陸海の軍令・軍政の統一的な統制を行う機関は[[1945年]]の敗戦まで整備されることはなかった<ref name="kindai"/>。この統合運用の体制の不備は陸海軍の国防思想の不整合、作戦行動における不和、時には陸海軍の内部対立までをも生み出し、旧日本軍の統合運用を決定的に困難なものにした。

== 旧日本軍関連年表 ==
=== 明治期 ===
*1870年（明治 3年）兵制統一布告（海軍はイギリス式、陸軍はフランス式と定める）
*1871年（明治 4年）薩摩長州土佐からの献兵による御親兵が編成される
*1873年（明治 6年）[[徴兵令]]の布告
*1874年（明治 7月）[[佐賀の乱]]、[[台湾出兵]]
*1875年（明治 8年）[[江華島事件]]
*1876年（明治 9年）[[熊本市|熊本]][[神風連の乱]]・[[秋月の乱]]・[[萩の乱]]
*1877年（明治10年）[[西南戦争]]
*1882年（明治15年）[[軍人勅諭]]発布
*1888年（明治21年）[[陸軍参謀本部]]条例・海軍軍令部条例・師団司令部条例公布
*1889年（明治22年）[[大日本帝国憲法]]発布
*1893年（明治26年）戦時[[大本営]]条例を公布
*1894年（明治27年）[[日清戦争]]
*1895年（明治28年）日清戦争終結。日本軍、[[下関条約]]にもとづき台湾を接収
*1899年（明治32年）[[義和団事変]]
*1900年（明治33年）[[軍部大臣現役武官制]]を確立、[[義和団事変|北清事変]]
*1904年（明治37年）[[日露戦争]]
*1905年（明治38年）[[樺太作戦]]、日露戦争終結

=== 大正期 ===
*1913年（大正 2年）軍部大臣を予備役・後備役・退役将官からの登用が可能となる
*1914年（大正 3年）[[シーメンス事件]]、[[第一次世界大戦]]
*1918年（大正 7年）[[シベリア出兵]]、第一次世界大戦終結
*1919年（大正 8年）関東軍司令部条例公布
*1920年（大正 9年）[[尼港事件]]
*1921年（大正11年）[[ワシントン会議 (1922年)|ワシントン軍縮会議]]
*1923年（大正12年）[[甘粕事件]]
*1925年（大正14年）シベリア出兵終了、[[宇垣軍縮]]

=== 昭和期 ===
* 1927年（昭和 2年）
** 第一次[[山東出兵]]
** 第一次[[南京事件 (1927年)|南京事件]]
* 1928年（昭和 3年）
** 第二次[[山東出兵]]
** [[済南事件]]
** [[張作霖爆殺事件]]
* 1930年（昭和 5年）
** [[ロンドン海軍軍縮会議]]
** [[霧社事件|台湾霧社事件]]
* 1931年（昭和 6年）
** [[三月事件]]
** [[満州事変]]
** [[十月事件]]
* 1932年（昭和 7年）
** [[五・一五事件]]
** [[満州国]]建国
* 1934年（昭和 9年）[[ワシントン海軍軍縮条約]]破棄
* 1936年（昭和11年）
** [[二・二六事件]]
** [[軍部大臣現役武官制]]復活
** [[日独防共協定]]
* 1937年（昭和12年）
** [[支那事変]]（[[日中戦争]]）
*** [[盧溝橋事件]]
*** [[通州事件]]
* 1938年（昭和13年）
** [[張鼓峰事件]]
** [[国家総動員法]]公布
* 1939年（昭和14年）[[ノモンハン事件]]
* 1940年（昭和15年）[[仏印進駐]]
* 1941年（昭和16年）
** [[真珠湾攻撃]]
** [[s:米國及英國ニ對スル宣戰ノ詔書|対米英宣戦布告]]、[[太平洋戦争]]（[[大東亜戦争]]）開戦
* 1942年（昭和17年）[[ミッドウェー海戦]]
* 1943年（昭和18年）
** [[ガダルカナル島の戦い|ガダルカナル島撤退]]
** [[海軍甲事件]]
** [[アッツ島の戦い|アッツ島玉砕]]
* 1944年（昭和19年）
** [[海軍乙事件]]
** [[インパール作戦]]
** [[サイパン島|サイパン]]、[[グアム]]、[[テニアン島|テニアン]]の各守備隊の玉砕
** [[特別攻撃隊|神風特別攻撃隊]]創設
* 1945年（昭和20年）
** 2月 [[ヤルタ会談]]
** 3月 [[東京大空襲]]
** 3月 [[硫黄島の戦い|硫黄島玉砕]]
** 4月 [[沖縄戦]]
** 8月 [[広島市への原子爆弾投下|広島]]・[[長崎市への原子爆弾投下|長崎に原爆投下]]、[[ソ連対日参戦]]、[[ポツダム宣言]]受諾、[[ソビエト連邦|ソ連]]が[[千島列島]]・[[樺太|南樺太]]を占拠
** 9月 [[ミズーリ (戦艦)|戦艦ミズーリ]]艦上で降伏文書調印式・太平洋戦争終結、ソ連が[[北方領土問題|北方領土]]を占拠
** 11月 [[陸軍省]]・[[海軍省]]廃止・解体
* 1946年（昭和21年）
** 5月 [[極東国際軍事裁判]]開廷
** 11月 [[日本国憲法]]公布

== 陸海軍共通の特務機関 ==
{{main|特務機関}}
* [[元帥府]]
* [[軍事参議院]]
* [[侍従武官府]]
* [[東宮武官]]
* [[皇族附武官]]
* [[駐在武官]]
* 元帥[[副官]]
* 軍事参議官附副官

== 脚注 ==
<references />

== 参考文献 ==
*防衛庁防衛研修所戦史部 『戦史叢書　陸海軍年表　付兵語・用語の解説』（朝雲新聞社、昭和55年） 
*防衛法学会 『新訂　世界の国防制度』（第一法規出版、平成3年） 
*黒川雄三 『近代日本の軍事戦略概史』（芙蓉書房出版、2003年）

== 関連項目 ==
{{Commonscat|Military of Japan}}
*[[大日本帝国陸軍]]
*[[大日本帝国海軍]]
*[[日本の戦争犯罪]]
*[[朝鮮人日本兵]]
*[[台湾人日本兵]]
*[[特攻隊]]
*[[徴兵制]]

== 外部リンク ==   
*[http://imperialarmy.hp.infoseek.co.jp/ 帝國陸軍～制度と人事]





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