日英同盟

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[[画像:Lansdowne_club_01.jpg|thumb|right|300px|日英同盟の調印が行われたランズダウン・クラブ（ランズダウン侯爵邸）入口<br>写真正面の裏側に調印を行なった部屋がある]]
[[画像:Toyama Mitsuru honors Rash Behari Bose.jpg|thumb|right|250px|「ラス・ビハリ・ボース氏謝恩の会」1915年　テーブルの向こう側中央が[[頭山満]]、そのうしろが[[ラース・ビハーリー・ボース]]、手前が[[犬養毅]]]]
[[画像:Henry Petty-FitzMaurice, 5th Marquess of Lansdowne - Project Gutenberg eText 16528.jpg|thumb|170px|right|[[ヘンリー・チャールズ・キース・ペティ＝フィッツモーリス (第5代ランズダウン侯)]]]]
[[画像:Jutaro Komura.jpg|thumb|right|170px|小村寿太郎]]

'''日英同盟'''（にちえいどうめい, The Anglo-Japanese Alliance）は、[[明治|明治時代]]後期に結ばれた[[日本]]と[[イギリス]]との間の[[軍事同盟]]。第一次日英同盟は[[1902年]]（明治35年）[[1月30日]]に調印され即時に発効した。その後、第二次（[[1905年]]）、第三次（[[1911年]]）と継続更新され、[[1923年]][[8月17日]]に失効した。[[第一次世界大戦]]終了時までの間、日本の外交政策の基盤となった。

日英同盟はイギリスの[[ロンドン]]の[[ランズダウン侯|ランズダウン侯爵]]邸（現[http://www.lansdowneclub.com/ The Lansdowne Club] [http://maps.google.co.jp/maps?f=q&hl=ja&geocode=&q=the+lansdowne+club&sll=51.521749,-0.141535&sspn=0.032097,0.062656&ie=UTF8&ll=51.507821,-0.140634&spn=0.008027,0.015664&z=16&iwloc=A 地図]）において、[[林董]]駐英[[公使]]とイギリスの[[ヘンリー・チャールズ・キース・ペティ＝フィッツモーリス (第5代ランズダウン侯)|ペティ＝フィッツモーリス]]外相により調印された<ref>それから遡ること120年前の1782年、[[アメリカ合衆国]]の独立を認める[[パリ条約 (1783年)|パリ条約]]が、この全く同じ場所（日英同盟の調印されたランズタウン侯爵邸）でイギリスの首相シェルバーン卿（後の[[ランズダウン侯]]）と[[ベンジャミン・フランクリン]]によって作成されている。</ref>。
== 概要 ==
=== 経緯 ===
[[画像:Tadasu Hayashi.jpg|thumb|220px|left|林董]]
イギリスは、[[義和団事変]]以来[[満州]]から撤兵しない[[ロシア]]を牽制したいと考えていたが、イギリス単独ではイギリスの中国における利権の維持にあたるには限界があった。そこで、それまでの「[[栄光ある孤立]]」政策を捨て<ref>「栄光ある孤立」政策放棄の原因としては、[[ボーア戦争]]での予想以上の苦戦や、強制収容所や焦土作戦に対する国際的非難があった。</ref>、まず[[ドイツ]]との交渉を試み、その後義和団事変で活躍した日本に接近した。日本では、[[伊藤博文]]や[[井上馨]]らがロシアとの妥協の道を探っていたが、[[山縣有朋]]や[[桂太郎]]、[[加藤高明]]らはロシアとの対立はいずれ避けられないと判断してイギリスとの同盟論を唱えた。結果、日露協商交渉は失敗し、外相[[小村寿太郎]]の交渉により日英同盟が締結された。調印時の日本側代表は[[林董]]特命全権公使、イギリス側代表は[[ヘンリー・チャールズ・キース・ペティ＝フィッツモーリス (第5代ランズダウン侯)|ペティ＝フィッツモーリス]]外務大臣であった。

第一次日英同盟における内容は、締結国が他の1国と交戦した場合は同盟国は中立を守り他国の参戦を防止すること、2国以上との交戦となった場合には同盟国は締結国を助けて参戦することを義務づけたものである。また、秘密交渉では、日本は単独で対露戦争に臨む方針が伝えられ、イギリスは好意的中立を約束した。条約締結から2年後の1904年には[[日露戦争]]が発生した。イギリスは表面的には中立を装いつつ、諜報活動やロシア海軍へのサボタージュ等で日本を大いに助けた。

[[画像:MeijiEmperorReceivingOrderOfTheGarter1906.jpg|thumb|left|280px|日英同盟の影響で[[ガーター勲章]]を授与された[[明治天皇]]（1906年）]]

第二次日英同盟では、イギリスのインドにおける特権と日本の[[朝鮮]]に対する支配権を認めあうとともに、[[清]]国に対する両国の機会均等を定め、さらに締結国が他の国1国以上と交戦した場合は、同盟国はこれを助けて参戦するよう義務付けられた（[[攻守同盟]]）。

第三次日英同盟では、アメリカが、交戦相手国の対象外に定められた。ただしこの条文は自動参戦規定との矛盾を抱えていたため、実質的な効力は期待できなかったが、これは日本、イギリス、ロシアの3国を強く警戒するアメリカの希望によるものであった。また、日本は第三次日英同盟に基づき、[[連合国 (第一次世界大戦)|連合国]]の一員として[[第一次世界大戦]]に参戦した。

大戦後の1919年、[[パリ講和会議]]で利害が対立し、とりわけ、国際連盟規約起草における日本の[[人種的差別撤廃提案]]が否決されたことは禍根として残り<ref>MSN産経ニュース【グローバルインタビュー】 - [http://sankei.jp.msn.com/world/europe/080106/erp0801061115003-n1.htm ヒュー・コータッツイ元駐日英大使「日本の人種差別撤廃条項を米英が否決したのは誤り」]</ref>、1921年、国際連盟規約への抵触、日英双方国内での日英同盟更新反対論、日本との利害の対立から日英同盟の廃止を望むアメリカの思惑、日本政府の対米協調路線を背景に[[ワシントン会議 (1922年)|ワシントン会議]]が開催され、ここで、日本、イギリス、アメリカ、フランスによる[[四カ国条約]]が締結されて同盟の更新は行わないことが決定され、1923年、日英同盟は拡大解消した<ref>2007年2月18日  NHK BS特集『世界から見たニッポン 大正編 日本はなぜ孤立したのか』</ref>。

=== 経過 ===
<!--* [[1899年]] - 1894年調印の[[日英通商航海条約]]が実施。-->
* [[1901年]] - 10月16日から交渉開始。締結までの間に伊藤博文が日露協商交渉を実施しているが失敗。
* [[1902年]] - '''1月30日、日英同盟締結。'''
* [[1904年]] - 日露戦争開戦。
* [[1905年]] - 日露戦争終戦。7月29日、[[桂・タフト協定]]締結。'''改定：8月12日にロンドンにて調印。'''9月5日、[[日露講和条約]]締結。
* [[1907年]] - 英露仏による[[三国協商]]が成立。7月30日に第一次[[日露協約]]に調印。
* [[1909年]] - 9月4日、[[間島#間島協約|満州及び間島に関する日清協約]]を調印。
* [[1910年]] - 7月4日、第二次日露協約に調印。[[韓国併合]]。
* [[1911年]] - [[辛亥革命]]。2月21日に日米新通商航海条約を調印、[[関税自主権|日本の関税自主権回復]]。'''改定：7月13日、ロンドンにて調印。'''
* [[1912年]] - [[中華民国の歴史|中華民国]]成立。7月8日、第三次日露協約調印。
* [[1914年]] - 7月13日、日本はドイツ帝国へ宣戦を布告、第一次世界大戦に参戦。
* [[1915年]] - [[対華21ヶ条要求]]。
* [[1916年]] - 7月3日、第四次日露協約調印。
* [[1917年]] - [[ロシア革命]]。
* [[1918年]] - [[シベリア出兵]]。11月、[[ドイツ革命]]。第一次世界大戦終戦。
* [[1919年]] - [[パリ講和会議]]。
* [[1921年]] - 日本・アメリカ合衆国・フランス・イギリスとの[[四カ国条約]]により日英同盟廃止を決定。
* [[1923年]] - '''8月17日、同盟失効。'''

== 日英同盟と日露戦争 ==
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== 日英同盟と第一次世界大戦 ==
[[画像:Destroyer_Sakaki.jpg|thumb|300px|トランシルバニア号救出翌日の駆逐艦榊]]
[[画像:Malta Japanese navy 01.jpg|thumb|160px|[[マルタ共和国]]旧英国海軍墓地 (現[[英連邦]]墓地) にある日本海軍第二特務艦隊戦没者の墓]]
日本は日英同盟に基づき[[連合国 (第一次世界大戦)|連合国]]の一員として[[第一次世界大戦]]に参戦した。[[ドイツ帝国]]に宣戦布告したことにより、[[日清戦争]]後の[[三国干渉]]によってドイツが中国から得た[[膠州湾租借地]]、19世紀に[[スペイン]]から得た[[南洋諸島]]を、日本は参戦後瞬く間に攻略して占領した。

大戦後半欧州戦線で連合国側が劣勢になると、イギリスを含む連合国は、[[日本軍]]の[[ヨーロッパ|欧州]]への派兵を要請してきた。これに対して日本政府は遠隔地での[[兵站]]確保は困難であるとして[[大日本帝国陸軍|陸軍]]の派遣は断った。しかしながら、ドイツ・[[オーストリア]][[海軍]][[Uボート]]及び武装商船の海上交通破壊作戦が強化され、1917年1月からドイツおよびオーストリアが無制限潜水艦作戦を開始すると連合国側の艦船の被害が甚大なものになり、イギリスは日本へ、地中海へ[[駆逐艦]]隊、喜望峰へ[[巡洋艦]]隊の派遣を要請した。直接的に何の利益も生まない欧州派遣を、最初は渋っていた日本政府も、[[大日本帝国海軍|日本海軍]]の積極的な姿勢と占領した膠州湾租借地と南洋諸島の利権確保のため、1917年2月7日から順次日本海軍[[特務艦隊#第一特務艦隊|第一特務艦隊]]を[[インド洋]]、[[喜望峰]]方面、[[特務艦隊#第二特務艦隊|第二特務艦隊]]を[[地中海]]、[[特務艦隊#第三特務艦隊|第三特務艦隊]]を[[南太平洋]]、[[オーストラリア]]東岸方面へ派遣した。

中でも地中海に派遣された第二特務艦隊の活躍は目覚ましかった。大戦終結までの間、[[マルタ]]島を基地に地中海での連合国側艦船の護衛に当たり、イギリス軍艦21隻を含む延べ船舶数計788隻、兵員約70万人の護衛に当たった。そして、被雷船舶より7,075人を救助している。日本海軍が護衛に当たった「大輸送作戦」により、連合国側はアフリカにいた兵員を[[アレクサンドリア]]（[[エジプト]]）から[[マルセイユ]]（[[フランス]]）に送り込むことに成功し、[[西部戦線 (第一次世界大戦)|西部戦線]]での劣勢を挽回している。 

特に、地中海での作戦を開始した1917年4月9日から1か月と経たない5月3日、駆逐艦[[樺型駆逐艦|松と榊]]はドイツUボート潜水艦の攻撃を受けたイギリス輸送船トランシルヴァニア号の救助活動に当たり、さらに続くUボートの魚雷攻撃をかわしながら、3,266名中約1,800人のイギリス陸軍将兵と看護婦の救助に成功した。これ以前、救助活動にあたったイギリス艦船が二次攻撃で遭難して6,000名の死者を出したことにより、たとえUボートにより被害を出した船が近くにいたとしても、救助しないということになっていた。そのような状況での決死の救助活動であり、以来、日本海軍への護衛依頼が殺到した。後に、両駆逐艦の士官は、[[イギリス王室|イギリス国王]][[ジョージ5世 (イギリス王)|ジョージ5世]]から叙勲されている。

ところが、それからまた1か月後の6月11日、駆逐艦榊はオーストリア海軍のUボートの攻撃を受け、魚雷が火薬庫に当たったため後ろ3分の1の機関室を残して一瞬のうちに爆発し、吹き飛んでしまった。この攻撃により、[[艦長]]以下59名が死亡した。

第二特務艦隊は、駆逐艦榊の59名を含み78名の戦没者を出した。これら戦没者の慰霊碑が、マルタの当時のイギリス海軍墓地に榊遭難から1年後に建立された。慰霊碑はイギリス海軍墓地の奥の一番良い場所を提供され、当時、日本海軍の活躍をいかにイギリス海軍が感謝していたかがわかる。

*慰霊碑は、[[第二次世界大戦]]時のドイツ軍によるマルタ包囲作戦で爆撃を受け、上4分の1が欠けてしまった。長らくその状態で荒れていたが、1974年新しく慰霊碑を作り直して復元した。

== 日英同盟とヴェルサイユ条約 ==
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<!-- == 条文 ==
第一次日英同盟の本文。全6条からなっている。

日本語の条文。原文は縦書き。

［前文］

日本国政府及大不列顛国政府ハ偏二極東二於テ現状及全局ノ平和ヲ維持スルコトヲ希望シ且ツ清帝国及韓帝国ノ独立ト領土保全トヲ維持スルコト及該二国二於テ各国ノ商工業ヲシテ均等ノ機会ヲ得セシムルコトニ関シ特二利益関係ヲ有スルヲ以テ茲ニ左ノ如ク約定セリ

［第一条］

両締約国ハ相互二清国及韓国ノ独立ヲ承認シタルヲ以テ該二国敦レニ於テモ全然侵略的趨向二制セラルルコトナキヲ声明ス　然レトモ両締約国ノ特別ナル利益二鑑ミ即チ其利益タル大不列顛国二取リテハ主トシテ清国二関シ又日本国二取リテハ其清国二於テ有スル利益二加フルニ韓国二於テ政治上拉二商業上及工業上格段二利益ヲ有スルヲ以テ両締約国ハ若シ右等利益ニシテ列国ノ侵略的行動二因リ若クハ清国又ハ韓国二於テ両締約国敦レカ其臣民ノ生命及財産ヲ保護スル為メ干渉ヲ要スヘキ騒動ノ発生二因リテ侵迫セラレタル場合ニハ両締約国敦レモ該利益ヲ擁護スル為メ必要欠クヘカラサル措置ヲ執リ得ヘキコトヲ承認ス

［第二条］

若シ日本国又ハ大不列顛国ノ一方カ上記各自ノ利益ヲ防護スル上二於テ列国ト戦端ヲ開クニ至リタル時ハ他ノ一方ノ締約国ハ厳正中立ヲ守リ併セテ其同盟国二対シテ他国カ交戦二加ハルヲ妨クルコトニ努ムヘシ

［第三条］

上記ノ場合二於テ若シ他ノ一国又ハ数国カ該同盟国二対シテ交戦二加ハル時ハ他ノ締約国ハ来リテ援助ヲ与へ、協同戦闘二当ルヘシ講和モ亦該同盟国ト相互合意ノ上二於テ之ヲ為スヘシ

［第四条］

両締約国ハ敦レモ他ノ一方ト協議ヲ経スシテ他国卜上記ノ利益ヲ害スヘキ別約ヲ為ササルヘキコトヲ約定ス

［第五条］

日本国若クハ大不列顛国二於テ上記ノ利益カ危殆二迫レリト認ムル時ハ両国政府ハ相互二充分二且ツ隔意ナク通告スヘシ

［第六条］

本協約ハ調印ノ日ヨリ直ニ実施シ該期日ヨリ五箇年間効力ヲ有スルモノトス　若シ右五箇年ノ終了ニ至ル十二箇月前ニ締約国ノ孰レヨリモ本協約ヲ廃止スルノ意思ヲ通告セサル時ハ本協約ハ締結国ノ一方カ廃棄ノ意思ヲ表示シタル当日ヨリ一箇年ノ終了ニ至ル迄ハ引続キ効力ヲ有スルモノトス　然レトモ右終了期日ニ至リ一方カ現ニ交戦中ナルトキハ本同盟ハ講和結了ニ至ル迄当然継続スルモノトス

英語の条文

Article 1. The High Contracting parties, having mutually recognized the independence of China and Korea, declare themselves to be entirely uninfluenced by aggressive tendencies in either country. having in view, however, their special interests, of which those of Great Britain relate principally to China, whilst Japan, in addition to the interests which she possesses in China, is interested in a peculiar degree, politically as well as commercially and industrially in Korea, the High Contracting parties recognize that it will be admissable for either of them to take such measures as may be indispensable in order to safeguard those interests if threatened either by the aggressive action of any other Power, or by disturbances arising in China or Korea, and necessitating the intervention of either of the High Contracting parties for the protection of the lives and properties of its subjects. 

Article 2. Declaration of neutrality if either signatory becomes involved in war through Article 1.

Article 3. Promise of support if either signatory becomes involved in war with more than one Power.

Article 4. Signatories promise not to enter into separate agreements with other Powers to the prejudice of this alliance.

Article 5. The signatories promise to communicate frankly and fully with each other when any of the interests affected by this treaty are in jeopardy.

Article 6. Treaty to remain in force for five years and then at one years’ notice, unless notice was given at the end of the fourth year. -->

== 参考文献  ==
*Ian H. Nish, ''The Anglo-Japanese Alliance: The diplomacy of two island empires 1894-1907'', 2nd Edition, The Athlone Press, London and Dover NH, 1985.

*Ian H. Nish, ''Alliance in Decline: A Study in Anglo-Japanese Relations 1908-23'', The Athlone Press, London, 1972.

*Phillips P. O'Brien（ed.）, ''The Anglo-Japanese Alliance, 1902-1922'', RoutledgeCurzon, London and New York, 2004.

* [http://sticerd.lse.ac.uk/dps/is/IS432.pdf Anglo-Japanese Alliance] - [[ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス]] [http://sticerd.lse.ac.uk/ STICERD] Discussion paper, 2002.

* [http://sticerd.lse.ac.uk/dps/is/is443.pdf Studies in the Anglo-Japanese Alliance （1902-23）] - LSE STICERD Discussion paper, 2003.

*  片岡 覚太郎 (著), C.W. ニコル (編集), 日本海軍地中海遠征記—若き海軍主計中尉の見た第一次世界大戦, [[河出書房新社]] 2001.

== 脚注 ==
<references />

== 関連項目 ==
* [[日英関係]]
* [[日清戦争]]
* [[義和団の乱]]
* [[日露戦争]]
* [[第一次世界大戦]]
* [[第一次世界大戦下の日本]]
* [[ラース・ビハーリー・ボース]]
* [[ガーター勲章]]

== 外部リンク ==
* [http://www.ioc.u-tokyo.ac.jp/~worldjpn/documents/indices/pw/index.html データベース「世界と日本」 - 戦前日本外交文書]
** [http://www.ioc.u-tokyo.ac.jp/~worldjpn/documents/texts/pw/19020130.T1J.html 第一回日英同盟協約]
** [http://www.ioc.u-tokyo.ac.jp/~worldjpn/documents/texts/pw/19050812.T1J.html 第二回日英同盟協約]
** [http://www.ioc.u-tokyo.ac.jp/~worldjpn/documents/texts/pw/19110713.T1J.html 第三回日英同盟協約]
* [http://homepage3.nifty.com/hscedoyashiki/edoyashiki/edo_01/edo01_damaged_of_sakaki.htm 駆逐艦榊の被雷]





[http://ja.wikipedia.org/w/index.php?title=%E6%97%A5%E8%8B%B1%E5%90%8C%E7%9B%9F 出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』_2008年12月1日 (月) 17:05。]