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'''帝国大学'''（ていこくだいがく）とは、[[1886年]]（[[明治]]19年）に公布された[[帝国大学令]]によって設立された大学のことである。以下のように、1校のみの時期はその大学の名称として、2校以上になってからは大学群の総称として使われた。
*[[1886年]]～[[1897年]]：日本唯一の[[大学]]であった[[東京大学]]（[[1877年]]設立）が[[帝国大学令]]に基いてつけられた名称。
*1897年～：帝国大学令に基いて設置された複数の大学群の総称。最終的に、[[内地]]に7校、[[外地]]に2校設置された。
==概要==
帝国大学は、前身となる高等教育機関を改組・改称して設置され、後に学部を新設したり、他の高等教育機関を包摂したりして、日本で有数の、あるいは各地域を代表する[[総合大学]]となっていった。
大正時代まで、卒業時、学科ごとに最優秀のものには[[天皇]]から[[銀時計#恩賜の銀時計|恩賜の銀時計]]が下賜された。1886年（明治19年）には、卒業生のクラブとして[[学士会]]（本部・東京都）が設けられた。今日においても旧帝国大学出身者は同会への入会資格が与えられる。
終戦前、帝国大学は略して'''帝大'''と呼ばれていた。戦後に帝国大学令が廃止されたため、現在、これらの大学群は「旧帝国大学」または「旧帝大」とも呼ばれている。この呼称の場合、旧[[外地]]の京城・台北の両帝国大学を含む場合と含まない場合とがある。
== 一覧 ==
かつて存在した帝国大学は次のとおり。番号は設置された順番を示す。
#'''帝国大学'''（後の'''東京帝国大学'''。現在の[[東京大学]]）
#'''京都帝国大学'''（現在の[[京都大学]]）
#'''東北帝国大学'''（現在の[[東北大学]]）
#'''九州帝国大学'''（現在の[[九州大学]]）
#'''北海道帝国大学'''（現在の[[北海道大学]]）
#'''[[京城帝国大学]]'''（終戦後閉鎖。建物等は[[ソウル大学校]]に引継）
#'''[[台北帝国大学]]'''（現在の[[台湾大学]]の設立母体）
#'''大阪帝国大学'''（現在の[[大阪大学]]）
#'''名古屋帝国大学'''（現在の[[名古屋大学]]）
== 歴史 ==
=== 東京 ===
:1. '''帝国大学'''（後の'''東京帝国大学'''。現在の[[東京大学]]）
[[大日本帝国憲法]]発布（[[1889年]]）までの流れの中、[[国号]]が[[日本]]から[[大日本帝国]]へと定まった。すると、[[1877年]]（明治10年）設立の日本唯一の大学「東京大学」を、「大日本帝国の最高学府」と位置付けるために[[帝国大学令]]（[[1886年]]）が公布され、「帝国大学」に改称・改組した。大学制度の実質的な変化は伴っていない。
=== 京都 ===
:2. '''京都帝国大学'''（[[1897年]]設立、現在の[[京都大学]]）
[[1897年]]（明治30年）、[[日清戦争]]の賠償金をもとに、[[第三高等学校 (旧制)|第三高等学校]]の一部の施設を利用し（第三高等学校は移転した）京都帝国大学が設立された。これにより「帝国大学」は「東京帝国大学」と改称した。
=== 東北・九州・北海道 ===
:3. '''東北帝国大学'''（[[1907年]]設立、現在の[[東北大学]]）
:4. '''九州帝国大学'''（[[1911年]]設立、現在の[[九州大学]]）
:5. '''北海道帝国大学'''（[[1918年]]設立、現在の[[北海道大学]]）
[[1890年]]（明治23年）に[[帝国議会]]が成立したことにより、京都帝大設立以降、帝大設立のための多くの建議が議会で採択された。ただし、「[[建議]]」は、[[大日本帝国憲法]]下で議院が政府に意思を示すことであり、法案ではないため法的拘束力はない。
1890年代末、[[京都帝国大学]]設置と同時期に成立した[[山県有朋]][[内閣]]の[[樺山資紀]][[文部大臣]]が、[[東北地方|東北]]と[[九州地方|九州]]にも帝国大学を設置したいと言明した。東北では[[第二高等学校 (旧制)|第二高等学校]]がある[[宮城県]]に設置する意思が表明されたが、九州においては設置する県を明言しなかった。すると、[[八幡製鉄所]]がある[[福岡県]]と、古くから医学が盛んで[[第五高等学校 (旧制)|第五高等学校]][[医学部]]がある[[長崎県]]が、「50万円を寄付する用意がある」とそれぞれ言明。また、第五高等学校の本部がある[[熊本県]]は、土地の提供を申し出た。しかし、「寄付で設立されても運営費が捻出出来ない」と、帝国議会から消極論が出て両帝国大学の設立は見送りとなった。
[[1900年]]（明治33年）、第14[[帝国議会]]において、[[野党]]・[[政友会]]（[[伊藤博文]][[総裁]]）によって「九州東北帝国大学設置建議案」および「北海道帝国大学設立建議案」が提出された。建議案は[[衆議院]]特別委員会にて可決され、東北・九州・北海道の各帝国大学設立の要求が議会から政府に表明された。しかし、野党案であったことや、[[建議]]に拘束力がなかったこと、1900-01年の日本は不況期であったことなどから、政府は消極姿勢であった。対して議会では、1901年（明治34年）「北海道帝国大学設立建議」、1902年（明治35年）「東北帝国大学設立建議」と重ねて採択が行われ、政府へ働きかけた。
[[1902年]]（明治35年）、第一次[[桂太郎]]内閣の[[菊地大麓]]文相（元[[東京大学|東京帝大]]総長）が、「東京・京都以外に帝大は設立不要」とし、実用的な専門学校の設置案を提案した。衆議院解散で設置案は流れたが、九州帝大設置のために巨額の寄付を申し出ていた各県に専門の高等教育機関の設置が決まり、まず、国から150万円の予算を得て1903年（明治36年）に福岡県立福岡病院をもとに[[京都大学|京都帝国大学]]福岡医科大学が設立された。その後、1905年（明治38年）に[[長崎高等商業学校]]が、1906年（明治39年）に[[仙台高等工業学校]]、および、第五高等学校工学部をもとに[[熊本高等工業学校]]が設置された。
[[1906年]]（明治39年）、京都帝大の設置に尽力し、高等教育機関の設置に前向きな[[西園寺公望]]を[[首相]]とする第一次西園寺内閣が成立すると、[[1907年]]度（明治40年度）[[予算]]に東北帝国大学（[[仙台市]]）および九州帝国大学（[[福岡市]]）の設置予算を組み込んだ。しかし、[[日露戦争]]後の[[不況]]期に入ったことを理由に板谷蔵相によって予算は削減され、設立は絶望的となった。このとき、現・[[岩手県]][[盛岡市]]出身で[[古河鉱業]]副社長であった[[原敬]][[内務大臣]]が、[[古河財閥]]の二代目オーナーの古河虎之助（当時17歳）を説得し、両帝国大学設立のための資金を献納させることを取り付け、予算削減から17日目に両帝国大学の設置が閣議決定された。[[日露戦争]]による好況（1904-05年）によって財を成した古河財閥は、一方で[[足尾銅山]]の鉱毒による[[公害]]問題を抱えており、公のために寄付をすることで[[世論]]の沈静化を願った。
古河財閥の寄付金は100万円ほどあった。うち、約66万円が割り振られて、[[1907年]]6月に[[東北大学|東北帝国大学]]が設置された。東北帝大分は、40万円ほどが[[札幌農学校]]の東北帝大農科大学昇格（1907年9月設置、[[札幌市|札幌区]]）、26万円ほどが東北帝大理科大学新設（[[1911年]]1月設置、仙台市）のために用いられた。[[九州大学|九州帝国大学]]は、東北帝大理科大学新設と同時の1911年1月に設置された。古河財閥の寄付金の九州帝大分約35万円は、九州帝国大学工科大学（1911年1月設置、福岡市）の校舎建設の資金として当てられた。同1911年4月には、京都帝大福岡医科大学が九州帝大に移管された。各々の帝国大学設立には、地元からの寄付金等も用いられた。
1911年（明治44年）、三度目の「北海道帝国大学設立建議案」が議会で採択されたが、政府は消極的だった。しかし、[[第一次世界大戦]]による好況（1915-18年）に入ると風向きが変わり、[[大学令]]公布に伴う各帝国大学の分科大学制から学部制への改組に先立って、[[1918年]]（[[大正]]7年）4月、札幌区所在の東北帝国大学農科大学を東北帝大から分離して[[北海道大学|北海道帝国大学]]が設立された。同年、原敬内閣の下、「高等諸学校創設及拡張計画」が帝国議会で可決され、東京帝国大学・京都帝国大学に各々[[経済学部]]が、東北帝国大学・九州帝国大学には各々[[法文学部]]が設置された。
帝国議会と政府との関係、資金面の問題、校舎建設の問題、前身となる高等教育機関と新設各帝国大学との関係から、この時期の帝国大学の設立経緯は複雑である。また、この時期設立の帝大は全て[[地方]]名が大学名として採用され、その他の帝大が[[都市]]名を冠しているのとは対照的となっている。
なお、[[三大都市圏|六大都市]]の[[大阪市]]（125万人）や[[名古屋市]]（43万人）、あるいは、[[広島市]]（16万人）や[[金沢市]]（13万人）に比べて人口が少ない仙台市（12万人）、札幌区（10万人）、[[福岡市]]（9.5万人）に政策的な理由で帝国大学が設置されたため、他の大都市では帝国大学設置運動がその後も続いた（→[[都道府県庁所在地と政令指定都市の人口順位#1920年（大正9年）の人口順位]]）。
=== 京城・台北 ===
:6. '''[[京城帝国大学]]'''（[[1924年]]設立、敗戦による廃校後[[ソウル大学校]]に再編）
:7. '''[[台北帝国大学]]'''（[[1928年]]設立、[[台湾大学]]の設立母体）
[[1920年]]（大正9年）の[[国際連盟]]発足に伴い[[常任理事国 (国際連盟)|常任理事国]]の一員となり、国際的地位を得た日本は、[[外地]]同化政策の一環として、朝鮮、台湾、関東州などにおいても帝国大学を初め数々の高等教育機関を設立していった（→[[旧外地の高等教育機関]]）。全ての[[内地]]（日本国内）の大学・高等教育機関が[[文部省]]管轄下にあったのに対し、京城・台北の両帝国大学を始め、外地のほとんどの学校・大学が[[台湾総督府]]・[[朝鮮総督府]]・[[関東局]]あるいは[[外務省]]の管轄下に置かれた。<!--設立の法案、財源の裏づけ等の資料追加をお願い致します。-->なお、1920年代には、[[大学令]]による大学が多く設立されている。→[[旧制大学]]
=== 大阪・名古屋 ===
:8. '''大阪帝国大学'''（[[1931年]]設立、現在の[[大阪大学]]）
:9. '''名古屋帝国大学'''（[[1939年]]設立、現在の[[名古屋大学]]）
[[世界恐慌]]（1929年）以後、帝国大学設立は2校に留まった。大阪帝国大学は大阪医科大学、名古屋帝国大学は名古屋医科大学を前身として設立されている。<!--設立の法案、財源の裏づけ等の資料追加をお願い致します。-->
これ以後、[[軍部]]の台頭によって財政は[[軍事費]]優先傾向が強くなり、新たな帝国大学の設立は行われなかった。しかし、その他の高等教育機関の設立・改組などは行われた。
=== 戦後 ===
[[外地]]にあった京城帝国大学と台北帝国大学では、日本の敗戦によって教授陣（日本人）が大量に日本に引き揚げたため、大学の建物は残っても修業年限全てに渡って充分な講義をすることが困難になった。そのような大学組織の内部事情と日本の統治の仕方の違い（→[[日本統治時代 (朝鮮)]]、[[日本統治時代 (台湾)]]）も影響して、台湾大学は、設立母体を台北帝国大学としているが、[[ソウル大学校]]は[[1946年]]（昭和21年）に新設した大学として、設立母体を京城帝国大学とはしていない。また、講義に用いられる言語については、戦前は[[日本語]]が用いられたが、戦後、ソウル大学校では[[朝鮮語]]、台湾大学では[[中国語]]への変更がなされた。なお、台湾大学では、日本各地の小・中・高の教育を受けた[[中国国民党|国民党]]側の子弟の留学枠が存在し、中国語が拙いこれらの学生に対し、戦前に日本語で教育された教授陣が個人的に日本語で教育する例も見られた。<!--日本出身、台湾出身の別なく、台湾の[[医学部]]を卒業して医師国家試験を合格した者は、予備試験なしで日本の[[医師国家試験]]（日本語）を受験出来たため、日本出身の国民党側子弟が日本の医学部に行かず、台湾大学に留学して、卒後に日本に医師として戻ってくる例が見られた。-->
[[内地]]においては、[[1947年]]（[[昭和]]22年）に帝国大学令が国立綜合大学令と名称変更され、それに伴い各地の帝国大学は改称し、[[学制]]は保持しつつも帝国大学の名は消えた。その後、[[1949年]]（昭和24年）に[[新制大学]]に包括され（[[学制改革]]）、[[1962年]]（昭和37年）に各旧制大学は廃止された。これにより、学制上の帝国大学もなくなった。
かつて帝国大学であった大学のことを'''旧帝大'''と呼ぶ。[[学士会]]はそのまま存続し、内地の七大学（と外地の帝大卒業生）共通の同窓会組織として機能している。また、七大学の定期対抗戦である[[全国七大学総合体育大会]]（通称して七大戦、もしくは七帝戦）が毎年開催されている。また九つの帝国大学が存在したことから「九帝大」とも呼ばれていたが、「旧帝大」と同音異義語であることと国外の旧帝大との交流が減ったことにより、現在は[[死語]]となっている。
=== 設立過程 ===
政府が率先して設置した帝国大学もあったが、帝国議会が成立した後は、議会が数々の帝大設立建議を採択し、政府に設置を働きかけた。しかし、建議は法的拘束力がない上、帝国大学以外の他の高等教育機関が比較的安価に設立できたのに対し、帝国大学は格付けが高く、設立に多大な費用を必要とした。そのため、財政的裏付けのない議会の帝大設立建議が、すぐに設立に結びつくとは言い難かった。
==近況==
=== 入学状況 ===
2007年度（東大と阪大は2006年度）の出身高校所在地別入学者比率は、以下のようになっている。
*[[北海道大学#入学状況|北海道大学]]：[[北海道]]49.9%、[[中部地方]]12.9%、[[関東地方]]12.1%
*[[東北大学#入学状況|東北大学]]：[[東北地方]]46.0%<font size=-1>（[[宮城県]]16.7%）</font>、関東地方23.9%、中部地方17.8%
*[[東京大学#入学状況|東京大学]]：関東地方49.5%<font size=-1>（[[東京都]]30.8%）</font>、中部地方15.2%、[[近畿地方]]13.7%
*[[名古屋大学#入学状況|名古屋大学]]：[[東海地方|東海4県]]76.7%<font size=-1>（[[愛知県]]52.4%）</font>、[[北陸地方|北陸]]・[[甲信越地方]]6.8%、[[関西地方]]4.4%
*[[京都大学#入学状況|京都大学]]：近畿地方59.8%<font size=-1>（[[大阪府]]20.3%）</font>、中部地方14.7%、関東地方7.8%
*[[大阪大学#入学状況|大阪大学]]：関西地方58.8%<font size=-1>（大阪府25.7%）</font>、中部地方<small>（三重県を含む）</small>13.7%、[[中国地方]]9.0%
*[[九州大学#入学状況|九州大学]]：[[九州・沖縄地方]]76.3%<font size=-1>（[[福岡県]]42.5%）</font>、中国地方12.3%、[[四国地方]]3.3%
:※各大学において上位3[[地方]]と第1位の[[都道府県]]を全体に対する比率と共に記載。
:※三重県は近畿地方に含め、中部地方には含めないが、異なる場合には但し書きする。三重県が含まれない近畿地方を関西地方と記載する。
=== ノーベル賞 ===
2007年現在、[[アジア人]]の自然科学分野の[[ノーベル賞]]受賞者の半数は、帝国大学ないしは旧帝国大学が改組して誕生した国立大学の出身者となっている。ただし、受賞理由となった研究は、出身大学の研究機関で行われたとは限らない。
自然科学分野
;旧帝大卒（9人）
*京大（5人）：（京都帝大）[[湯川秀樹]]、[[朝永振一郎]]、[[福井謙一]]。（京都大）[[利根川進]]、[[野依良治]]
*東大（2人）：（東京帝大）[[江崎玲於奈]]。（東京大）[[小柴昌俊]]
*東北大（1人）：[[田中耕一]]
*台湾大（1人）：[[李遠哲]]
;旧帝大以外（7人）
*[[パンジャーブ大学]]（[[パキスタン]]・[[ラホール]]）（2人）：[[アブドゥッサラーム]]、[[ハー・ゴビンド・コラナ]]
*[[マドラス管区大学]]（[[インド]]・[[チェンナイ]]）（2人）：[[チャンドラセカール・ラマン]]、[[スブラマニアン・チャンドラセカール]]
*[[南開大学|西南聯合大學]]（[[中華人民共和国|中国]]・[[天津市]]）（2人）：[[李政道]]、[[楊振寧]]
*[[東京工業大学]]（[[日本]]・[[東京都]]）（1人）：[[白川英樹]]
;アジア以外の国籍（2人）
*[[オーガスタナ大学]]（[[アメリカ合衆国]]・[[ロックアイランド (イリノイ州)|ロックアイランド]]）（1人）：[[ダニエル・ツイ]]（崔琦。中国・[[河南省]]生まれ、[[香港]]出身。アメリカ国籍）
*[[セント・ジョセフ・インターナショナル・カレッジ]]（日本・[[横浜市]]）（1人）：[[チャールズ・ペダーセン]]（[[ノルウェー]]と日本の[[ハーフ]]。[[大韓民国|韓国]]・[[釜山市]]生まれ、日本・横浜市出身。ノルウェー国籍）
===論文の引用動向===
;[[論文]]の被引用数による順位（[[1996年]]～[[2006年]]。自然科学分野・総合）<ref>[http://www.thomsonscientific.jp/news/press/esi2007/ranking.html 日本の論文の引用動向 1996-2006]（トムソンサイエンティフィック）</ref>
*「論文数」で見ると、上位7法人は旧帝国大学となっている。
{| class="wikitable sortable"
!style="font-size: 80%;"|国内<br>被引用<br>順
!style="font-size: 60%;"|世界<br>被引<br>用数<br>順
!style="font-size: 80%;"|国内<br>論文数<br>順
!法人名
!被引用<br>数
!論文<br>数
!平均被引<br>用数
|-style="text-align: right;"
|style="text-align: center;"|01
|style="text-align: center; font-size: 80%;"|13
|style="text-align: center;"|01
|style="text-align: left;"|'''[[東京大学]]'''
|849,355
|68,434
|12.41
|-style="text-align: right;"
|style="text-align: center;"|02
|style="text-align: center; font-size: 80%;"|30
|style="text-align: center;"|02
|style="text-align: left;"|'''[[京都大学]]'''
|590,674
|49,593
|11.91
|-style="text-align: right;"
|style="text-align: center;"|03
|style="text-align: center; font-size: 80%;"|34
|style="text-align: center;"|03
|style="text-align: left;"|'''[[大阪大学]]'''
|532,235
|43,353
|12.28
|-style="text-align: right;"
|style="text-align: center;"|04
|style="text-align: center; font-size: 80%;"|70
|style="text-align: center;"|04
|style="text-align: left;"|'''[[東北大学]]'''
|366,693
|40,078
|9.15
|-style="text-align: right;"
|style="text-align: center;"|05
|style="text-align: center; font-size: 80%;"|99
|style="text-align: center;"|06
|style="text-align: left;"|'''[[名古屋大学]]'''
|280,933
|27,326
|10.28
|-style="text-align: right;"
|style="text-align: center;"|06
|style="text-align: center; font-size: 80%;"|110
|style="text-align: center;"|11
|style="text-align: left;"|[[科学技術振興機構]]
|258,718
|16,888
|15.32
|-style="text-align: right;"
|style="text-align: center;"|07
|style="text-align: center; font-size: 80%;"|119
|style="text-align: center;"|05
|style="text-align: left;"|'''[[九州大学]]'''
|251,535
|28,205
|8.92
|-style="text-align: right;"
|style="text-align: center;"|08
|style="text-align: center; font-size: 80%;"|140
|style="text-align: center;"|07
|style="text-align: left;"|'''[[北海道大学]]'''
|222,058
|27,002
|8.22
|-style="text-align: right;"
|style="text-align: center;"|09
|style="text-align: center; font-size: 80%;"|159
|style="text-align: center;"|13
|style="text-align: left;"|[[理化学研究所]]
|209,600
|15,334
|13.67
|-style="text-align: right;"
|style="text-align: center;"|10
|style="text-align: center; font-size: 80%;"|163
|style="text-align: center;"|08
|style="text-align: left;"|[[東京工業大学]]
|203,096
|24,016
|8.46
|-style="text-align: right;"
|style="text-align: center;"|11
|style="text-align: center; font-size: 80%;"|190
|style="text-align: center;"|09
|style="text-align: left;"|[[産業技術総合研究所]]
|182,015
|22,947
|7.93
|-style="text-align: right;"
|style="text-align: center;"|12
|style="text-align: center; font-size: 80%;"|217
|style="text-align: center;"|10
|style="text-align: left;"|[[筑波大学]]
|160,333
|17,226
|9.31
|-style="text-align: right;"
|style="text-align: center;"|13
|style="text-align: center; font-size: 80%;"|276
|style="text-align: center;"|12
|style="text-align: left;"|[[広島大学]]
|127,114
|15,905
|7.99
|-style="text-align: right;"
|style="text-align: center;"|14
|style="text-align: center; font-size: 80%;"|287
|style="text-align: center;"|18
|style="text-align: left;"|[[自然科学研究機構]]
|122,085
|9,651
|12.65
|-style="text-align: right;"
|style="text-align: center;"|15
|style="text-align: center; font-size: 80%;"|293
|style="text-align: center;"|15
|style="text-align: left;"|[[慶應義塾大学]]
|117,055
|12,118
|9.66
|-style="text-align: right;"
|style="text-align: center;"|16
|style="text-align: center; font-size: 80%;"|295
|style="text-align: center;"|16
|style="text-align: left;"|[[千葉大学]]
|116,853
|11,861
|9.85
|-style="text-align: right;"
|style="text-align: center;"|17
|style="text-align: center; font-size: 80%;"|338
|style="text-align: center;"|17
|style="text-align: left;"|[[神戸大学]]
|100,642
|10,605
|9.49
|-style="text-align: right;"
|style="text-align: center;"|18
|style="text-align: center; font-size: 80%;"|349
|style="text-align: center;"|14
|style="text-align: left;"|[[岡山大学]]
|97,698
|12,753
|7.66
|-style="text-align: right;"
|style="text-align: center;"|19
|style="text-align: center; font-size: 80%;"|369
|style="text-align: center;"|19
|style="text-align: left;"|[[熊本大学]]
|92,515
|7,804
|11.85
|-style="text-align: right;"
|style="text-align: center;"|20
|style="text-align: center; font-size: 80%;"|370
|style="text-align: center;"|20
|style="text-align: left;"|[[東京医科歯科大学]]
|92,207
|7,372
|12.51
|}
===研究費===
;法人別主要研究費（研究経費+[[科学研究費補助金]]（直接経費）。[[2005年]]度）<ref>[http://www8.cao.go.jp/cstp/siryo/haihu60/siryo3-4-1.pdf 国立大学法人等の科学技術関係活動に関する調査結果]（[[内閣府]]・科学技術政策担当）</ref>
*総ての[[国立大学法人]]の中で、研究費が多い上位7法人は旧帝国大学の7校となっている。以下の表には、[[大学共同利用機関法人]]も含む。
{| class="wikitable"
!順位
!法人名
!主要研究経費
|-
|style="text-align: center;"|1
|'''[[東京大学]]'''
|style="text-align: right;"|435.3億円
|-
|style="text-align: center;"|2
|'''[[東北大学]]'''
|style="text-align: right;"|259.5億円
|-
|style="text-align: center;"|3
|'''[[京都大学]]'''
|style="text-align: right;"|248.4億円
|-
|style="text-align: center;"|4
|'''[[大阪大学]]'''
|style="text-align: right;"|242.7億円
|-
|style="text-align: center;"|5
|[[自然科学研究機構]]
|style="text-align: right;"|238.2億円
|-
|style="text-align: center;"|6
|[[高エネルギー加速器研究機構]]
|style="text-align: right;"|162.7億円
|-
|style="text-align: center;"|7
|[[情報・システム研究機構]]
|style="text-align: right;"|157.2億円
|-
|style="text-align: center;"|8
|'''[[九州大学]]'''
|style="text-align: right;"|147.1億円
|-
|style="text-align: center;"|9
|'''[[名古屋大学]]'''
|style="text-align: right;"|136.3億円
|-
|style="text-align: center;"|10
|'''[[北海道大学]]'''
|style="text-align: right;"|128.7億円
|}
法人別研究経費（2005年度）
{| class="wikitable"
!順位
!法人名
!研究経費
|-
|style="text-align: center;"|1
|'''[[東京大学]]'''
|style="text-align: right;"|255.9億円
|-
|style="text-align: center;"|2
|[[自然科学研究機構]]
|style="text-align: right;"|219.8億円
|-
|style="text-align: center;"|3
|'''[[東北大学]]'''
|style="text-align: right;"|175.3億円
|-
|style="text-align: center;"|4
|'''[[大阪大学]]'''
|style="text-align: right;"|161.9億円
|-
|style="text-align: center;"|5
|[[高エネルギー加速器研究機構]]
|style="text-align: right;"|153.2億円
|-
|style="text-align: center;"|6
|[[情報・システム研究機構]]
|style="text-align: right;"|141.5億円
|-
|style="text-align: center;"|7
|'''[[京都大学]]'''
|style="text-align: right;"|131.5億円
|-
|style="text-align: center;"|8
|'''[[九州大学]]'''
|style="text-align: right;"|94.8億円
|-
|style="text-align: center;"|9
|'''[[名古屋大学]]'''
|style="text-align: right;"|78.2億円
|-
|style="text-align: center;"|10
|'''[[北海道大学]]'''
|style="text-align: right;"|77.7億円
|}
== 脚注 ==
<references />
== 関連項目 ==
*[[学校制度の変遷]] - [[学制]] - [[大学令]]
*[[旧制大学]]
*[[旧制高等学校]]
*[[旧制専門学校]]
*[[旧外地の高等教育機関]]
*[[大学]] - [[大学群]]- [[大学院]]
*[[大学院進学率]]
*[[学制改革]] - [[新制大学]]
*[[高等教育]]
*[[教育学]]
*[[学歴]]
*[[講座制と学科目制]]
[http://ja.wikipedia.org/w/index.php?title=%E5%B8%9D%E5%9B%BD%E5%A4%A7%E5%AD%A6 出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』_2008年2月2日 (土) 04:31。]
