thumb|right|330px|[[横浜港に戻った第1次日英交換船の鎌倉丸]]
交換船（こうかんせん、戦時交換船や抑留者交換船などとも呼ばれる）は、第二次世界大戦当時に、開戦により枢軸国、連合国双方の交戦国や断交国に取り残された外交官や駐在員、留学生などを帰国させるために運航された船のことである。
1941年12月8日の日本とイギリスやアメリカ、オランダなどの連合国とのいわゆる大東亜戦争/太平洋戦争の開戦に伴い、両陣営において、開戦により交戦国や断交国に残された外交官や民間人（企業の駐在員や宗教関係者、研究者、留学生とそれらに帯同した家族など）の帰国方法が問題になった。
しかし、開戦後に両陣営の国家同士の国交が断絶され、それぞれの国に駐在する外交官の資格が停止されたことに伴い、政府間の直接交渉が不可能になったことから、まずアメリカの国務省が、12月17日に中立国であるスイスを経由して日本の外務省に交換船の運航を打診し、その後、スイスやポルトガル、スウェーデンなどの中立国を通じて日本とイギリス、アメリカの各外務省担当者が交渉を行った『日米交換船』鶴見俊輔・加藤典洋・黒川創（新潮社、2006年3月）。
その結果、1942年5月に両国の間で残留外交官と残留民間人の交換に関する協定が結ばれ、日本（とその占領地と植民地、ならびに満州国やタイなどその同盟国）とアメリカ（とブラジルやカナダなどその近隣の同盟国）の間については1942年6月と1943年9月の2回、日本とイギリス（とその植民地、ならびにオーストラリアやニュージーランドなどのイギリス連邦諸国）との間については1942年8月の1回、合計3回の交換船が運航されることになった。
交換時において中立国への寄港が行われることから、戦時国際法に沿って「交換船として運航される全ての船舶はすべて民間籍であること」と定められた。
当時日本とイギリス、アメリカは総力戦の真っただ中であったため、各国において交換船として使用されるような大型船舶は殆ど全て戦時徴用されていたものの、交換船として運航されることが決まった船舶は一時的に戦時徴用を解かれ、名目上は日本郵船などの民間籍に戻され運航されることとなった。
なお、第一次及び第二次日米交換船においてアメリカ側では、中立国であるスウェーデンのスウィーディシュ・アメリカン・ライン社のグリップス・ホルム号を借り上げて使用した。
なお、世界各国で激戦が繰り広げられていた最中に交換船が運航されることに際し、全ての交戦国から交換船に対して国際法に基づき「セーフコンダクト」が与えられ、航路周辺に展開する全ての交戦国の軍隊に対して交換船の運航が通告され、その運航上の安全が保障された。さらに、安全を期するために交換船から付近を航行する船や地上基地に対して定期的に現在地の報告が行われた他、船腹には白十字の塗装と、夜間でも認識できるように照明が施された。なお、日本海軍による遣独潜水艦作戦中の第一次遣独艦が、南アフリカ沖で交換船を誤って攻撃しそうになったが、直前に船体に照明で照らされた白十字に気づき撃沈を回避している『伊号潜水艦訪欧記ヨーロッパへの苦難の航海』伊呂波会（光人社NF文庫、2006年）。
また、交換船によるスパイ活動などの軍事活動が行われていないかという点や、両国民の交換が適正に行われているかを監視するために、中立国の外交官が交換監視員として乗船していた。
日本からの交換船は、浅間丸やコンテ・ヴェルデ（第二次世界大戦勃発で帰国不能となり、日本海軍に戦時徴用され、交換船として使用されるために日本郵船籍に移された枢軸国のイタリア船）、龍田丸などの客船がイギリス人やアメリカ人などを乗せ、イギリス、アメリカ側からの交換船は、中立国のスウェーデンの客船であるグリップス・ホルムなどが日本人を乗せ、交換地となった東アフリカにあるポルトガル領東アフリカのロレンソ・マルケス（現在のモザンビークのマプート）に向かい、到着後に乗客を交換するというものであった。なお、第二次日米交換船はインド西海岸中部に位置するポルトガル領ゴア（現在はインドのゴア州）を交換地とした。
日本からの交換船は、上海の外国租界やイギリスの植民地の香港、フランス領インドシナのサイゴンで、同地を含む日本の勢力圏内に住み抑留されたイギリス人やアメリカ人などを乗せて交換地へ向かった。
また、アメリカからの交換船は、ブラジルやメキシコ、パナマなどの中南米の連合国（その多くは開戦後日本との国交を断絶した）に住み拘留された日本人も多数いたために、アメリカのニューヨークからブラジルのリオ・デ・ジャネイロを経由し、現地に集合していた中南米諸国に在住していた日本人を乗せて交換地へ向かった『外交官の一生』石射猪太郎（読売新聞社出版部）。
日本からの交換船は、日本に占領された元アメリカ領で日本軍の占領下にあったフィリピンで拘留されていたアメリカ人を帰国させるためにフィリピンのマニラ港などに寄港し、交換地のポルトガル領ゴアに向かった。アメリカからの交換船は、ウルグアイのモンテビデオなどを経由し、中南米諸国に在住していた日本人を乗せて交換地に向かった。
日本からの交換船は、横浜から、日本が占領した元イギリス領の昭南（現在のシンガポール）や上海、仏領インドシナのサイゴンを経由して交換地へ向かい、イギリスからの交換船のエル・ナイル号は、イギリスなどに在住していた日本人やタイ人ら枢軸国の国民を乗せて、イギリス領インドからは、シティ・オブ・パリス号が西アジアやアフリカにあるイギリスの植民地などに在住していた日本人やタイ人らを乗せて交換地へ向かった。
他にも、イギリス連邦であるオーストラリアのメルボルンからも、オーストラリアの客船であるシティ・オブ・カンタベリーが、オーストラリアやニュージーランド、イギリス領インドやフランス領ニューカレドニアなどに在住していた日本人やタイ人ら枢軸国の残留者を乗せて交換地へ向かった。
なお、日英交換船は日米交換船同様、第一次交換船に次ぎ第二次交換船も計画されていたものの、戦争の激化などにより実現されることなく終わった。
日本向けの交換船の乗客の多くは、イギリスやアメリカをはじめとした連合国及びその占領地に住む日本人と、日本の同盟国で枢軸国の一員であったタイ人であった。また、イギリスとアメリカ向けの交換船の乗客の多くは、日本や満州国をはじめとしたアジアの枢軸国とその占領地に住むイギリス人やアメリカ人であった。
他にも、これらの国々から帰国、もしくはこれらの国々に赴任するスペインやポルトガル、スウェーデンなどの中立国の外交官や、開戦時に交戦国にある在外公館で任務についていたものの、本国へ一時帰国せずに、ロレンソ・マルケスを経由して第3国へそのまま赴任する日本やイギリス、ドイツやアメリカなどの交戦国や中立国の外交官も交換船を利用した。
交換船の運航に先立ち、日本とイギリスの両外務省の間で「外交官等の交換に関する提案事項」と名づけられた文書が交換され、交換船に乗船できる乗客の身分について下記のように記されている。
なお、日本において当時海外に駐在する企業関係者は銀行や証券会社などの金融機関とメーカーや商社、マスコミなどの大手企業の駐在員がその殆どを占めていた。また、あえてこのように身分が記されたのは、帰国できる人数が限られていたために、外交官や企業駐在員、留学生として一時的に駐在していた民間人の帰国を優先し、以前より現地国に移民として渡っていた者がこの機会に便乗して帰国することを防ぐことにあった。
（肩書きは当時のもの）
なお、クーリエや外交官の身分を隠れ蓑にした日本やイギリス、アメリカの諜報員も交換船の乗客となった他、ロレンソ・マルケスから日本まで日本陸軍と海軍の将兵が、航路上での敵国船舶の動向や港湾の状況を監視することを主な目的に、交換船の「運航乗務員」として乗り込んだが、この様なことはイギリスやアメリカ側でもみられた。
また、その他に、特殊潜航艇によるシドニー港攻撃で戦死し、オーストラリア海軍によって鄭重に海軍葬が行われた松尾敬宇海軍中佐・中馬兼四海軍中佐・大森猛海軍特務少尉・都竹正雄海軍兵曹長の遺骨も、日豪間の交換船（シティ・オブ・カンタベリーと鎌倉丸）によって日本に返還された。
日米及び日英交換船によって日本に帰国した民間人に対しては、昭南出航後に乗り込んだ軍人や軍属により日本文化や戦況についての教育が施された他、帰国後に思想調査が行われ、その結果によって、「英米の思想に染まっていた」と思われる者に対して思想教育が行われた『日米交換船』鶴見俊輔・加藤典洋・黒川創（新潮社、2006年3月）。特に英米で現地校に行っていた日本人児童はこれらの国で育っており、母国への帰国への意欲が弱かったため『米国人記者が見た戦前のシナと日本』ジョン・B・パウエル著 中山理訳 渡部昇一監修（祥伝社 2008年）、結果的にこの様な思想教育を受けたものが多かった。
なお、日本と連合国諸国との間の交換船の運航に先立ち、1939年9月に開戦したイタリアとドイツとイギリスの間にも、両陣営に取り残された外交官や民間人の交換が行われていた。なお、ドイツとイギリスの間おいては当時まだ中立を保っていたオランダで、イタリアとイギリスの間においてはポルトガルでそれぞれ交換が行われた。
また、イタリアとドイツとの間に1941年12月に参戦したアメリカとの間にも、1942年4月から5月にかけてポルトガルの首都であるリスボンを交換地とする交換船（スウェーデンのスウィーディシュ・アメリカン・ライン籍のドロトニングホルム号）が運航された。
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』_2009年2月24日 (火) 13:28。
