2013-03-23
心配だ。
【ニュース記事一覧】
国産Ｐ１哨戒機 １年遅れで配備へ NHKニュース
ttp://www3.nhk.or.jp/news/html/20130313/k10013158373000.html
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国産Ｐ１哨戒機 １年遅れで配備へ
3月13日 4時56分
海上自衛隊のＰ３Ｃ哨戒機の後継となる国産のＰ１哨戒機は、１年遅れで開発が完了し、今月末までに神奈川県の厚木基地に配備されることになりました。
Ｐ１哨戒機は、海上自衛隊のＰ３Ｃ哨戒機の後継として、防衛省が１２年前から開発を進めてきた新しい大型ジェット機です。
機体もエンジンも日本のメーカーが開発した純国産機ですが、翼や胴体の強度不足が判明し、改修が必要となったことから、去年３月の配備予定が延期されていました。
そして、今月中旬、飛行に問題がないことが確認されたとして、１年遅れの今月末までに、神奈川県の海上自衛隊厚木基地に２機が配備されることになりました。
Ｐ１哨戒機は、４発のジェットエンジンを搭載し、プロペラ機のＰ３Ｃ哨戒機に比べ、速度は１．３倍、航続距離は１．２倍になり、より速く遠くの海域で活動できるようになるということです。
２機は、配備後も、さらに２年ほど飛行試験や訓練などを繰り返したうえで、警戒監視活動など実際の任務に就くということです。
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原発調査 東電の説明故意ではなかった NHKニュース
ttp://www3.nhk.or.jp/news/html/20130313/k10013164871000.html
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原発調査 東電の説明故意ではなかった
3月13日 12時14分
原発事故に関する国会の事故調査委員会の元委員が東京電力のうその説明によって現場調査を断念させられたとしている問題で、東京電力が設けた第三者委員会は１３日、担当者による間違った説明は故意ではなく、組織的な関与もなかったとする調査結果をまとめました。
この問題は、国会事故調の元委員が去年２月、福島第一原発１号機の現場調査を計画した際、東京電力の担当者から「内部は真っ暗だ」などという虚偽の説明によって調査を断念させられたとしているもので、先月、東京電力が設置した元裁判官などによる第三者委員会が、当時の対応に問題がなかったか検証していました。
その結果がまとまり、第三者委員会の田中康久委員長が１３日、東京電力の廣瀬直己社長に報告しました。
それによりますと、関係者への聞き取りなどから、担当者の間違った説明は誤った認識によるもので、故意ではなかった。
上司を含めた組織的な関与も認められなかったと結論づけました。
その一方で、東京電力が現場調査の際に一緒に中に入れないと説明したことが調査の断念につながったとして、「結果として、国会事故調の活動を妨害したことになり、妥当性が疑われる。一緒に行けないという判断は上層部に相談すべきだった」と指摘しました。
東京電力の廣瀬社長は、「会社の仕事の進め方に問題があったと指摘されており、必要な対応を取っていく。問題の発端となった１号機の現場については、規制委員会などに見てもらう必要があると思っている」と述べました。
第三者委員会の報告について、問題を指摘した国会事故調の田中三彦元委員は、「第三者委員会に特に期待はしておらず、結果は予想どおりと言える。私としては、国会などに経緯と現場の調査を求めており、そちらに期待したい」とコメントしています。
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防災計画で「再稼動容認せず」 NHKニュース
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防災計画で「再稼動容認せず」
3月13日 21時27分
東北電力女川原子力発電所から３０キロ圏内にあり、原発の再稼働に反対している宮城県美里町が、原子力災害への対策を盛り込んだ地域防災計画を取りまとめ、この中に「この計画は原発の再稼動を容認するものではない」と明記しました。
一部の地域が女川原子力発電所の３０キロ圏内に含まれる宮城県美里町は、原発の再稼動に反対する立場を取っていますが、万一の事態に備え、原子力災害への対策を盛り込んだ地域防災計画の策定作業を進めています。
１３日の町の会議で示された計画案には「この計画は女川原発の再稼動を容認するものではなく、今後、原発が完全に廃炉となるまでに発生する可能性がある原子力災害に備えるためのものとする」と記されました。
これについて、担当者が「東北電力や一部の住民から、こうした表現に対して慎重な対応を求める意見が出ているが、福島第一原発のような事故を繰り返さないためにも、原発を再稼動させないことが、減災、防災、町民の安全につながる」と理解を求めました。
出席した委員は、町の方針に理解を示し、計画案は全会一致で了承されました。
美里町の佐々木功悦町長は「計画を作ってしまうと、再稼動ありきになるのではと心配する声が出ている。原発事故を踏まえて原子力に依存しない政策を進めるべきだというのが、町、町議会、町民の意見なので、きちんと意思表示しておくべきだと考えた」と話しています。
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体罰と指導の違い 文書で通知 NHKニュース
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体罰と指導の違い 文書で通知
3月13日 16時58分
全国で体罰を巡る問題が相次いだことを受け、文部科学省は「体罰」と「教育的な指導」の事例をそれぞれ列挙して、双方の違いを明確にするための文書を取りまとめ、１３日、全国の教育委員会に通知しました。
文部科学省は、６年前に「体罰」と「教育的な指導」の違いに関する文書をまとめましたが、大阪の市立高校で部活動の顧問から体罰を受けていた男子生徒が自殺するなど、全国で体罰を巡る問題が相次いだことを受け、改めて双方の違いを明確にするための文書を取りまとめました。
この中では、「体罰」に当たる事例として、殴る・蹴るなどの行為に加え、別室での指導として、長時間、生徒が部屋の外に出ることを許さないことや、宿題を忘れた児童に対し、苦痛を訴えても正座で授業を受けさせることなどを、具体的に列挙しています。
一方、体罰には当たらない「教育的な指導」の事例としては、立ち歩きが多い児童を叱って席に着かせることや、生徒を授業中に起立させることなどを挙げ、肉体的な苦痛を伴わなければ認められるとしています。
このほか、文書には部活動の指導に関する記述も盛り込まれ、「部活動は学校教育の一環であり、体罰が禁止されていることは当然」だとしたうえで、「指導と称して顧問の独善的な目的で、特定の生徒らに対し、執ようかつ過度に負荷を与えることは教育的指導とは言えない」と指摘しています。
文部科学省は、この文書を１３日、全国の教育委員会に通知し、教育現場の指導に生かしてもらうことにしています。
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元派遣社員を正社員と認める判決 NHKニュース
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元派遣社員を正社員と認める判決
3月13日 18時34分
自動車メーカーのマツダが、山口県の工場で、法律の限度とされている３年の派遣期間を超えた派遣社員を一時的に直接雇用したのち、再び派遣契約に戻す方法で長期間働かせていたことについて、山口地方裁判所は、「派遣労働を常態化させないという法律の根幹を否定するものだ」と指摘し、この方法で働いていた派遣社員を正社員と認める判決を言い渡しました。
この裁判は、自動車メーカー、マツダの山口県防府市にある工場で、最大５年７か月働いたあとリーマン・ショックの影響などで雇い止めをされた元派遣社員たち１５人が、「実質的に正社員として継続雇用されていたのに不当だ」と訴えていたものです。
国の指針では、法律で３年が限度とされる期間を終えた派遣社員を再び同じ職場に受け入れるには、前回の派遣労働終了から３か月より長く空けることを義務づけています。
ところが、マツダでは平成１６年以降、この３か月間だけいったん直接雇用し、その後、再び派遣社員に戻す方法で、長期間同じ職場で働かせていました。
１３日の判決で、山口地方裁判所の山本善彦裁判長は、「マツダの方法は熟練した派遣社員の長期的な確保を目指したもので、派遣労働を常態化させないという法律の根幹を否定している。形式的な体裁は整えているが、実質はもはや労働者派遣とは言えない」と指摘し、原告のうち１３人を正社員と認めました。
原告団長「心から感謝」
マツダ防府工場で派遣労働者として３年余り働き、５年前に解雇された原告団の西義広団長は「みんなと一緒になって心から感謝します。一時はうつ病のようになって誰も信用できない状態もありました。みんなから励ましの言葉をもらい最後まで戦い続けることができました。ありがとうございました」と話していました。
原告団の弁護士「画期的判断」
原告団の内山新吾弁護士は、「私たちの主張を全面的に認める画期的な判断となった。誇りやものづくりの喜びを感じながらやってきた労働者の心の底からの怒りに裁判所が目を向けてくれた」と述べ判決を評価しました。
そのうえで、「マツダは、製造業での派遣労働が解禁されたことをきっかけに、都合が悪くなればいとも簡単に切ってしまうようになった。こうした判決が広がることで、派遣を恒常的に使うことができないようになるはずだ」と話しました。
マツダ「主張認められず遺憾」
判決についてマツダは「当社の主張が認められなかったことは遺憾だ。判決の内容を検討したうえで今後の対応を決めたい」とコメントしています。
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がん手術予定の患者３年放置し死亡 NHKニュース
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がん手術予定の患者３年放置し死亡
3月13日 16時4分
名古屋大学病院で口の中のがんの疑いで入院と手術を予定していた患者が、病院から日程を伝えられないまま、３年間放置されていたことが分かりました。患者は、去年、がんが転移して死亡し、病院ではミスが治療の遅れにつながったとして遺族に謝罪しました。
これは名古屋大学病院の松尾清一病院長が、１３日、会見を開いて明らかにしました。
病院によりますと、愛知県の３０代の患者が５年前、口の中のがんの疑いと診断され入院して手術を受けることになりましたが、病院から入院や手術の予定日を伝えられず３年間、そのままになっていたということです。
おととし４月に痛みが悪化して、改めて受診したことから病院側の連絡ミスが分かり、急きょ、手術が行われましたが、その後、がんが肺に転移して患者は去年、死亡したということです。
病院が外部の専門家を交えて調査した結果、病院が入院の日程を決めるのに必要な書類を紛失したため、入院の手続きや患者への連絡が行われなかったことや、患者はがんの疑いはあるものの、「グレーゾーン」と告げられていたため、手術の必要性が十分に伝わっていなかったことなどが分かりました。
そのうえで、病院は、予定どおり手術していれば治っていた可能性が高く、病院側のミスが治療の大幅な遅れにつながったとして、遺族に謝罪しました。松尾病院長は「亡くなった患者と遺族には心から哀悼の意を表したい。本当に申し訳ありませんでした」と話しています。
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自民 ＴＰＰの政府への要求まとめる NHKニュース
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自民 ＴＰＰの政府への要求まとめる
3月13日 23時23分
ＴＰＰ＝環太平洋パートナーシップ協定について議論する自民党の対策委員会は、コメなどの５つの農林水産物を聖域として関税撤廃の例外とすることなどを最優先にして、交渉に当たるよう政府に求める決議をまとめました。
ＴＰＰ＝環太平洋パートナーシップ協定について、安倍総理大臣が、１５日に交渉参加を表明する方向で検討していることを踏まえ、自民党のＴＰＰ対策委員会は、１３日午後８時から党本部で総会を開き、政府に対する要求を決議としてまとめました。
決議では、焦点となっている関税撤廃の例外とするよう求める農林水産物について、党内に、コメ、麦、牛肉・豚肉、乳製品、砂糖の原料となる作物の５品目を明記するよう求める意見があることを踏まえて、５品目を聖域として関税撤廃の例外とすることなどを最優先にして交渉に当たり、それが実現できないと判断した場合は、交渉からの脱退も辞さないものとするとしています。また、国民皆保険制度の維持についても、聖域として最優先で取り組むとしています。
さらに、決議では、政府に対し、ＴＰＰが国民生活に与える影響を明らかにし、守るべき国益をどのようにして守るのか明確な方針と十分な情報を国民に速やかに提示することや、交渉を進めるなかで党と緊密に連携することなども求めています。対策委員会は、この決議を、１４日にも安倍総理大臣に申し入れたいとしています。
自民党の小里泰弘衆議院議員は「決議には『交渉からの脱退も辞さないものとする』と明示されたので、今後の支えになる。この決議を、政府がどのように受け止め、国益を守る方針を明確に示すかどうかを見ていかなければならず、これからが農業・農村や国民生活を守るための本当の戦いだ。有権者の不安を払拭し、信頼に応える努力をしていかなければならない」と述べました。
ＴＰＰの交渉参加に反対する自民党の議員連盟の会長を務める、森山衆議院農林水産委員長は記者団に対し、「自民党らしい前向きの議論を行い、国民に約束した公約をしっかり守れる、いい決議ができた。交渉に参加するかどうかは安倍総理大臣が判断することだが、きょうの決議の内容を熟慮したうえでの判断であれば、われわれは尊重しなければならない」と述べました。
自民党の小泉青年局長は記者団に対し、「みんなが意見を言って、最後にまとまるという自民党の姿を見せられた。もうこれで賛成、反対はなく、すばらしいとりまとめだ。国益にならないのであれば受け入れることはできないので、政府が覚悟を持って交渉するということだ」と述べました。
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超党派議員らＴＰＰで首相に質問状 NHKニュース
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超党派議員らＴＰＰで首相に質問状
3月13日 21時27分
ＴＰＰ＝環太平洋パートナーシップ協定に慎重な立場をとる超党派の議員連盟や業界団体の代表らが会合を開き、安倍総理大臣に対し、ＴＰＰ交渉に参加した場合に、どのように国益を守っていく考えなのかをただす公開質問状を近く提出する方針を確認しました。
民主党や生活の党など、超党派の国会議員や業界団体の代表らでつくる「ＴＰＰを考える国民会議」が開いた会合には、およそ１００人が出席しました。
この中で「国民会議」の代表世話人を務める原中勝征前日本医師会会長は「ＴＰＰの交渉を開始している国々が行っている交渉では、次々とルール作りが進んでいると聞いている。このままでは日本が交渉に参加しても、すでに決められたルールにサインするだけになってしまう」と述べました。
そして、会合では安倍総理大臣が１５日交渉参加を表明する方向で検討を進めていることを踏まえ、安倍総理大臣に対し、どのように国益を守っていく考えなのか具体的な方策などをただす公開質問状をまとめ、近く提出する方針を確認しました。
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橋下氏 ＴＰＰで自民は例外作りすぎ NHKニュース
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橋下氏 ＴＰＰで自民は例外作りすぎ
3月13日 16時4分
日本維新の会の橋下共同代表は、記者団に対し、ＴＰＰ＝環太平洋パートナーシップ協定の交渉参加を巡る安倍政権の対応について、「今の自民党は、ＴＰＰの交渉参加に当たり、例外を作りすぎてしまって、自由貿易を推進する日本の方向性とは逆行している。結局、今の政権の下では、不参加になる可能性が高いのではないか」と述べました。
また、農業団体が交渉参加に反対していることについて、橋下氏は、「反対すれば、日本の農業が守れるというのは幻想だ。不参加を決めたとしても、このままでは日本の農業は衰退する。農業の成長産業化は、ＴＰＰへの参加、不参加に関係なく、切り離してやらなければいけない」と述べました。
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火星に生命育む環境「あった」 NHKニュース
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火星に生命育む環境「あった」
3月13日 11時4分
ＮＡＳＡ＝アメリカ航空宇宙局は、火星が、かつては生命を育むことができる環境にあったことが、火星探査機「キュリオシティ」の調査によって新たに分かったと発表し、注目を集めています。
ＮＡＳＡの火星探査機「キュリオシティ」は、去年８月に火星に着陸し、地球からの遠隔操作による調査活動を続けています。
ＮＡＳＡによりますと、先月下旬、火星の岩石をドリルで削って採取し、キュリオシティが内蔵する分析装置で成分を詳しく解析したところ、水素や酸素に加えて▽硫黄や窒素、リンや炭素など、生命に必要な元素が豊富に存在したほか、この地域にはかつて大量の水があり、酸の度合いもほぼ中性だったとみられることが新たに分かりました。
このため、ＮＡＳＡは、火星が太古には生命を育むことができる環境にあったとみていて、微生物であれば生存することができたのではないかと指摘しています。
「キュリオシティ」は、ＮＡＳＡが開発して打ち上げた過去最大の火星探査機で、火星の表面を移動しながら内蔵された１０の観測装置を使って、火星に生命が存在したのか突き止めようとしています。
ＮＡＳＡは、「火星にかつて生命がいてもおかしくない環境があったことは明らかだ。さらに調査を進めたい」としていて、火星に生命が存在したことを示す証拠発見への期待がさらに高まることになりそうです。
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「ＯＮＥ ＰＩＥＣＥ」休載 作者・尾田栄一郎氏急病のため （スポニチアネックス） - Yahoo!ニュース
ttp://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130313-00000059-spnannex-ent
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「ＯＮＥ ＰＩＥＣＥ」休載 作者・尾田栄一郎氏急病のため
スポニチアネックス 3月13日(水)7時11分配信
人気漫画「ＯＮＥ ＰＩＥＣＥ」が、１８日発売の「週刊少年ジャンプ」１６号で休載することになった。同誌の公式サイトで発表された。作者の尾田栄一郎氏（３８）が急病のため。
同サイトによると、印刷の工程上修正が間に合わず、ハガキと目次には「ＯＮＥ ＰＩＥＣＥ」のタイトルが掲載されているという。翌週の１７号（２５日発売）から再開予定。
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最終更新:3月13日(水)21時25分
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最終更新：2013年03月23日 21:51
