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日記/2012年10月15日(MON)/ニュース記事
2012-10-15


【記事一覧】





トルコアイス食べたいなー。



ニコ生で会見見ました…っというか今現在もやってます。渦中の本人はいなかったがね。
会見開始が遅れて、その間ゴキブリが出てきて場が和む→踏んで死んだゴキブリが映されるという場面も。

iPS細胞の臨床研究をしたと虚偽発表 森口尚史氏 記者会見 緊急生中継 - ニコニコ生放送
ttp://live.nicovideo.jp/watch/lv111789518






蓮池薫さん 帰国10年目の告白 NHKニュース

ttp://www3.nhk.or.jp/news/html/20121015/k10015760621000.html

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蓮池薫さん 帰国10年目の告白
10月15日 19時12分
北朝鮮による拉致被害者のうち、5人が帰国して15日で10年がたちました。
その1人、蓮池薫さんがNHKのインタビューに応じ、平成14年の日朝首脳会談の2年前に、北朝鮮当局が一時、被害者の存在を明らかにしようとする動きを見せていたことなど、これまで語ってこなかった帰国までの経緯や拉致問題解決への思いを明かしました。

北朝鮮に拉致された蓮池さん夫妻と地村さん夫妻、それに曽我ひとみさんの5人が、24年ぶりに帰国してから15日で10年がたちました。
このうち、昭和53年、大学生の時に拉致された蓮池薫さんは、帰国後、大学に復学。
4年前に卒業し、現在は地元の新潟産業大学でハングルの講師をしながら翻訳も手がけています。
今週、北朝鮮での生活をつづった手記を出版することになっています。
蓮池さんは、帰国から10年の節目にNHKのインタビューに応じました。
この中で、日朝首脳会談の2年前の平成12年夏に、北朝鮮当局が一時、拉致被害者の存在を対外的に明らかにしようとする動きを見せていたことを初めて明らかにしました。
蓮池さんは「北朝鮮当局から『君たちの存在を認めるが、どう思うか』という話が来て、日本の家族に知らされるならいいと思い、そう返事をした。それ以降、その話はどこかへ行ったが、初めて変化の兆しを感じた」と話しました。
また、平成14年の日朝首脳会談の3か月前の時点では“拉致されたのではなく、海難事故に遭い、北朝鮮に助けられた”とする架空の筋書きを話すよう北朝鮮当局から指示されていたことを明らかにし、「シナリオがあって、それを1個1個、頭にたたき込んで、記者会見のときも親に会ったときも、そう言うように指示されていた」と内幕を語りました。
そのうえで「北朝鮮には、ダメージを少なくするため、拉致被害者を少なく見せ、できるだけ日本に帰らせずに残しておくという考えがある。私についてもそうだったと思う。被害者の運命が取り引きの材料になってはならず、北朝鮮との交渉に当たっては柔軟さが必要だが、命に関わる部分では絶対に妥協してほしくない」と政府に求めました。
また、蓮池さんは、その後、北朝鮮が拉致を認め帰国できた大きな要因について、深刻な食糧危機に陥っていた90年代後半の北朝鮮の国内事情を挙げ、「日本からの経済協力が是が非でも必要な状況で、体制を維持することが第1目標の北朝鮮にとって、疲弊した経済の立て直しが一刻を争う問題になっていた」と話しました。
そして「今も経済状況はさほど変わっておらず、北朝鮮は日本を必要としている。多少の米の支援などで北朝鮮は動かず、交渉に当たっては、拉致問題を解決することで国交を正常化し、経済協力をするという大きな枠組みで取り組むしかないと思う。政府は、北朝鮮が動くような方針をしっかり立てたうえで、政権が代わってもその方針を貫いていく姿勢を見せてほしい」と求めました。







拉致問題 実質協議に向けて調整 NHKニュース

ttp://www3.nhk.or.jp/news/html/20121015/k10015738191000.html

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拉致問題 実質協議に向けて調整
10月15日 5時51分 K10057381911_1210150552_1210150558.mp4
拉致被害者5人が北朝鮮から帰国して10年となるなか、政府は、拉致問題は最重要課題であるという日本の立場を北朝鮮に対して示し続けながら、実質的な協議の開催に向けた調整を続けていくことにしています。

北朝鮮のキム・ジョンイル総書記が拉致問題を認めたことを受け、被害者5人が帰国して15日でちょうど10年となりますが、それ以降、拉致問題は具体的な進展がないのが現状です。
こうしたなか、政府は、17日に東京で開かれる、日本、アメリカ、韓国の3か国の局長級協議で、拉致問題が最重要課題の1つであることに変わりはなく、アメリカや韓国と連携しながら解決を目指す日本の立場を北朝鮮に対して示す機会にしたいとしています。
一方、日本と北朝鮮の間では、ことし8月、4年ぶりとなる政府間協議が課長級で開かれ、できるだけ早い時期により高いレベルで拉致問題など双方が関心を有する事項について幅広く議論することで合意しました。
これについて、玄葉外務大臣は先週、「次の協議の日程は引き続き調整しているが、成果の見込みが大事だ。日本側は、拉致問題を当然重要視しており、最大の関心事項だ」と述べました。
政府としては、日朝間で単に協議が開催されるだけでは意味がないとして、拉致問題について実質的な交渉を行うため、局長級による政府間協議の開催に向け、北朝鮮側との調整を続けていくことにしています。







玄葉外相 尖閣問題で米に理解求める NHKニュース

ttp://www3.nhk.or.jp/news/html/20121015/k10015748021000.html

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玄葉外相 尖閣問題で米に理解求める
10月15日 12時27分 K10057480211_1210151221_1210151230.mp4
玄葉外務大臣は、日本を訪れているアメリカのバーンズ国務副長官と会談し、沖縄県の尖閣諸島について、領有権の問題は存在しないという日本の立場に理解を求めるとともに、中国に冷静な対応を求めながら意思疎通を図っていく方針を説明しました。

アメリカのバーンズ国務副長官は、中国や韓国などを訪問するのを前に14日から日本を訪れていて、15日午前、玄葉外務大臣と会談しました。
この中で玄葉大臣は、沖縄県の尖閣諸島を巡る問題で日中関係が悪化していることについて、尖閣諸島は歴史的にも国際法上も日本の固有の領土で、領有権の問題は存在しないという日本の立場に理解を求めました。
そのうえで、引き続き、中国に冷静な対応を求めながら意思疎通を図っていく方針を説明しました。
これに対してバーンズ副長官は、「日本のこれまでの対応は理解している」と述べたということです。
また、沖縄県の普天間基地に配備されたアメリカ軍の新型輸送機「オスプレイ」について、玄葉大臣は、運用を巡る日米間の合意を順守し、安全対策を徹底するよう求めました。
さらに会談では、北朝鮮の拉致や核などの問題について、韓国を含めて日米韓の3か国が連携して対応していくことが重要だという認識で一致しました。







時事ドットコム:振興費3000億円要望=仲井真沖縄知事が樽床担当相に

ttp://www.jiji.com/jc/c?g=pol_30&k=2012101500366

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振興費3000億円要望=仲井真沖縄知事が樽床担当相に

沖縄県庁を訪れて仲井真弘多知事(右)と会談する樽床伸二沖縄担当相=15日午前、沖縄県庁 樽床伸二沖縄担当相は15日午前、沖縄県の仲井真弘多知事と同県庁で会談した。知事は沖縄振興に関する3000億円規模の2013年度予算の確保や、米海兵隊の垂直離着陸輸送機MV22オスプレイの沖縄配備の見直しなどを求める要望書を手渡した。
これに対し、樽床氏は「これまでも沖縄県民の気持ちを尊重するという基本的なスタンスでやってきた。担当閣僚になってもその立場を変えるべきではないと思っている」と語った。樽床氏の沖縄県訪問は就任後初めて。午後には米軍普天間飛行場(宜野湾市)などを視察する。(2012/10/15-12:41)







虚偽発表問題 国や大学が調査開始 NHKニュース

ttp://www3.nhk.or.jp/news/html/20121015/k10015760091000.html

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虚偽発表問題 国や大学が調査開始
10月15日 18時16分 K10057600911_1210151820_1210151825.mp4
iPS細胞を使ったヒトへの移植を巡って、日本人研究者が虚偽の発表をした問題で、内閣府がこの研究者の関わる東京大学のプロジェクトの報告内容を調べるなど、国や大学が調査を始めました。

iPS細胞を使ったヒトへの移植を巡って、アメリカの学会で虚偽の発表をした森口尚史氏が関わった研究には、国の複数の助成金が使われていました。
このうち内閣府は、臓器の凍結保存技術を研究する東京大学のプロジェクトに、平成22年度からの4年間で1億6000万円余りを助成することになっていました。
また、文部科学省は、大学から産業界への技術移転の国際比較の研究に平成13年度からの3年間で1億7000万円、保健サービスの効果測定の研究に平成16年度からの2年間で3700万円を助成していました。
厚生労働省も、平成10年度から平成18年度にかけて、高血圧の治療や自治体の保健対策の効果の検証など3つの研究に、合わせて5000万円近くを助成していたということです。
これら研究で森口氏は、いずれも主任研究者の下で分担研究者として関わっていたということです。
それぞれの省庁は、報告内容に問題がないか調べています。
一方、森口氏の共同研究者や論文の共同執筆者が所属する大学も、研究内容について調査を始めました。
このうち、森口氏の学生時代の指導教官でたびたび論文の共同執筆者となっていた佐藤千史教授の所属する東京医科歯科大学は、16日と18日の2日にわたって調査委員会を開き、森口氏が関わった論文や研究内容を調べることにしています。
また、森口氏が特任研究員として在籍している東京大学附属病院や、論文の共同執筆者が所属する杏林大学も、調査委員会を設置するなどして論文の内容などに問題がないか調査を始めました。







虚偽発表の森口氏 “1例は移植実施” NHKニュース

ttp://www3.nhk.or.jp/news/html/20121015/k10015759931000.html

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虚偽発表の森口氏 “1例は移植実施”
10月15日 18時16分 K10057599311_1210151815_1210151825.mp4
iPS細胞を使ったヒトへの移植を巡り、虚偽の発表をした森口尚史氏が帰国し、1例については移植を実施したと改めて主張しました。

iPS細胞を使ったヒトへの細胞移植を巡って、アメリカの学会で虚偽の発表をした森口氏は、15日午後、成田空港に到着し、報道陣の取材に応じました。
この中で森口氏は1例については移植を実施したと主張していることについて、「私自身としては自信を持っているが、大学などの客観的な機関の調査を受けたうえで、提示させて頂きたい」と述べ、1例については実施したと改めて主張したうえで、大学などの調査を受けたあと、説明するとしました。
そのうえで森口氏は「関係者の方々に迷惑をかけたことを大変申し訳なく思っています。それを踏まえて、東京大学に辞意を伝えた」と述べ、東京大学附属病院の特任研究員を辞めることを明らかにしました。







遠隔操作事件 犯行認めるメール民放に NHKニュース

ttp://www3.nhk.or.jp/news/html/20121015/k10015750351000.html

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遠隔操作事件 犯行認めるメール民放に
10月15日 16時37分遠隔操作できるウイルスに感染したパソコンが悪用され、無関係とみられる男性2人が逮捕されて釈放された事件で、都内の民放に「私が真犯人です」と犯行を認める内容のメールが届いていたことが警視庁への取材で分かりました。
警視庁は犯人しか知り得ないような内容が書かれていることから、犯行声明の疑いがあるとみて調べています。

この事件は遠隔操作できるウイルスに感染したパソコンが悪用され、脅迫メールを送った疑いで、大阪と三重の男性2人が警察に逮捕されたあと、無関係の可能性が高いとして釈放されたものです。
この事件を巡って、今月10日、民放のTBSに対して、「私が真犯人です」というタイトルで、大阪と三重のメールについて自分が送信したと認める内容のメールが届いていたことが、警視庁への取材で分かりました。
警視庁によりますと、文面には「警察と検察を、はめてやりたかった」などと書かれていて、目的については「世間を騒がすこと」とされています。
また、メールにはことし8月、都内の幼稚園や日本航空に送りつけられた脅迫メールについても、自分の犯行と認める内容が書かれているということです。
メールにはこれまで発表されていない内容など、犯人しか知り得ないようなことが書かれているということで、警視庁は犯行声明の疑いがあるとみて詳しく調べています。







アップルが控訴 東京地裁判決に不服 NHKニュース

ttp://www3.nhk.or.jp/news/html/20121015/k10015756611000.html

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アップルが控訴 東京地裁判決に不服
10月15日 16時37分スマートフォンなどの特許について、アメリカのアップルが韓国のサムスン電子を訴えていた裁判で、アップルは15日、特許権の侵害を認めなかった1審を不服として知的財産高等裁判所に控訴しました。

スマートフォンとタブレット端末の特許を巡り、アップルはパソコンと接続して音楽データなどを一致させて共有する「同期」と呼ばれる技術が特許権を侵害していると主張して、サムスンの日本法人を訴えていました。
東京地方裁判所はことし8月の判決で、「同じ技術とは言えない」と判断して、サムスンの特許権の侵害を認めず訴えを退けていましたが、アップルはこれを不服として15日、知的財産高等裁判所に控訴しました。
通常、控訴までの期間は2週間と定められていますが、今回は海外の企業が当事者だったことが考慮されて、30日間が付け加えられたため、判決からおよそ1か月半後の控訴となりました。








ソフトバンク 米3位の買収を正式発表 NHKニュース

ttp://www3.nhk.or.jp/news/html/20121015/k10015757811000.html

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ソフトバンク 米3位の買収を正式発表
10月15日 17時10分 K10057578111_1210151811_1210151825.mp4
大手通信会社ソフトバンクは、全米第3位の携帯電話会社「スプリント・ネクステル」を買収すると正式に発表しました。
買収金額はおよそ200億ドル、日本円でおよそ1兆5700億円に上り、契約件数がおよそ9600万件に上る世界的な通信グループが誕生することになります。

発表によりますと、ソフトバンクは来年の半ばまでに、「スプリント・ネクステル」の株式のおよそ70%を、およそ200億ドル(日本円にしておよそ1兆5700億円)で取得します。
スプリントの携帯電話の契約件数は「AT&T」、「ベライゾン」に次ぐ全米第3位の5600万件で、ソフトバンクと合わせると、契約件数がおよそ9600万件に上る巨大通信グループが誕生することになります。
会社側によりますと、グループ全体の携帯電話事業の売り上げは、中国のチャイナモバイルやアメリカのベライゾンに次ぐ、世界第3位の規模に浮上するということです。
ソフトバンクとしては、スマートフォンの急速な普及で世界的に携帯電話の市場が拡大するなか、アメリカに進出することで、事業規模を一気に拡大する狙いがあり、今の歴史的な円高も今回の買収を後押しました。
両社は、アップルのiPhoneを取り扱っていることや、新しい高速通信規格「LTE」への対応を急いでいる点で、戦略の方向性が一致しています。
今後、協力しながら、端末の調達やインフラ構築などを進めていくものとみられます。
世界の通信業界では、今月、アメリカ4位と5位の携帯電話会社の合併が決まるなど、再編が相次いでいます。
今回の買収を機に、国境を越えた合従連衡の動きが今後、活発化することも予想されます。
孫社長“安定的なビジネス展開につながる”
ソフトバンクの孫正義社長は、スプリント・ネクステルの買収について記者会見し、「今回の挑戦は簡単なものではないが、少子高齢化が進む日本でのビジネスは大きなリスクがあるだけに、今回、日米の市場にベースを置けることは安定的なビジネス展開につながる」と述べました。
そのうえで、「すでに統合を決めたイー・アクセスと合わせたユーザーの数は9600万に上り、顧客数では日米の市場で最大規模に、売り上げでは世界3位になる。かつて私は『いつかNTTドコモを追い抜く』と宣言したが、今回の買収でそれを実現することになる」と述べました。
またアメリカの市場について、「アメリカ市場は巨大でとりわけスマートフォンが急成長している。挑戦者として、われわれが日本で体験したことをもう一度再現できる」と述べ、さらに日米の市場で携帯電話事業を拡大して行く考えを強調しました。







シリア政府軍 クラスター爆弾使用か NHKニュース

ttp://www3.nhk.or.jp/news/html/20121015/k10015738811000.html

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シリア政府軍 クラスター爆弾使用か
10月15日 5時0分 K10057388111_1210150520_1210150535.mp4
内戦状態のシリアについて国際的な人権団体は、市民の被害があとを絶たない「クラスター爆弾」を政府軍が各地で使用していると発表し、市民の犠牲がさらに拡大することが懸念されています。

国際的な人権団体「ヒューマン・ライツ・ウォッチ」は、13日、北部のイドリブやアレッポ、それに首都ダマスカス郊外など、各地で政府軍がクラスター爆弾を使用していると発表しました。
クラスター爆弾は1つの爆弾から多数の小型爆弾が飛び散り、一部が不発弾として残って市民の被害が後を絶たないことから、国際的な禁止条約が発効していますがシリアは加わっていません。
人権団体は、活動家が各地で撮影したとされる爆弾の映像や住民への聞き取り調査をもとに、「政府軍は人が住んでいる地域に上空から投下している」と指摘して政府軍を強く非難しており、不発弾によって市民の犠牲がさらに拡大することが懸念されています。
一方、シリアの旅客機が今月10日、トルコ政府に強制着陸させられた問題を受けて、シリア政府はトルコの旅客機がシリア上空を飛行することを禁止しましたが、これにさらに対抗する形でトルコ政府も14日、シリアの旅客機のトルコ上空の飛行を禁止したと発表しました。
両国の関係を巡っては、トルコがシリアの反政府勢力を支持しているほか、国境地帯でシリア側から発射された砲弾がトルコ領内に着弾して死傷者が出たことをきっかけに、トルコ軍が報復攻撃するなど、緊迫した状態が続くなか、旅客機の強制着陸を巡り双方がさらに反発を強めて緊張が高まっています。







北朝鮮兵亡命で国防相が謝罪 NHKニュース

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北朝鮮兵亡命で国防相が謝罪
10月15日 21時23分韓国政府は、亡命を求める北朝鮮の兵士が、南北の軍事境界線を歩いて越えてきたにもかかわらず、韓国軍の施設のドアをノックするまで気づかなかったことを明らかにし、警備態勢に不備があったとして、国防相が謝罪しました。

この問題は、今月2日、北朝鮮軍の兵士が、朝鮮半島東部の軍事境界線を歩いて越え、2キロの非武装地帯と高さ4メートルの鉄柵を乗り越えたあと、韓国軍の部隊の施設まで来て亡命を求めたものです。
韓国軍は、当初、監視カメラで北朝鮮の兵士を発見したと説明していましたが、実際には兵士が施設のドアをノックするまで気付いていなかったことが明らかになり、韓国国内では軍の警備態勢が緩んでいるとして批判が高まっています。
これについて、キム・グァンジン国防相は、15日、緊急に記者会見を開き「警戒に明らかなミスがあった」と述べ、警備態勢に不備があったとして謝罪しました。
そして、今後、合同参謀本部の作戦部長ら14人の責任を追及するとしたうえで、南北の軍事境界線近くで警戒に当たる兵士を増やすとともに、鉄柵を補強して対策を強化する考えを示しました。
韓国では、先月には北朝鮮の男が川を泳いで韓国に渡り、住宅に隠れるなどしておよそ1週間、滞在していたことが明らかになったり、今月6日にも、北朝鮮の兵士が軍事境界線を越えて韓国に入ったりしており、南北の境界線の警備が不十分ではないのかという批判が高まっています。







上海 日本人数人が暴行受けけが NHKニュース

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上海 日本人数人が暴行受けけが
10月15日 19時12分 K10057618911_1210151925_1210151929.mp4
中国、上海の中心部にある飲食店で、日本企業の現地法人に勤める数人の日本人が中国人から殴られるなどの暴行を受けてけがをする事件があり、上海の日本総領事館は、日本政府による尖閣諸島の国有化に反発した者による犯行だとして、在留邦人に注意を呼びかけることにしています。

上海の日本総領事館によりますと、今月11日の夜、上海中心部の観光名所「ワイタン(外灘)」付近の飲食店で、日本企業の現地法人に勤める数人の日本人が食事していたところ、店内にいた中国人数人から突然、「日本人か」などと聞かれたあと、殴られたり蹴られたりしました。
日本総領事館によりますと、殴られた数人の日本人が軽いけがをし、一緒に食事をしていた同僚の中国人も刃物で切られ、手に軽いけがをしたということです。
この事件について、地元の警察は、15日までに容疑者の身柄を拘束して取り調べているということですが、日本総領事館は、日本政府が沖縄県の尖閣諸島を国有化したことに反発した者による犯行だとして、在留邦人に注意を呼びかけることにしています。
中国では、先月、国有化に反発する激しい反日デモが続いたほか、上海では、日本人が路上で通りがかりの中国人から突然、麺をかけられるなど暴行を受けるケースが相次ぎ、少なくとも4人がけがをしています。







ガーナで違法な金採掘横行=中国人100人拘束、1人死亡 (時事通信) - Yahoo!ニュース

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ガーナで違法な金採掘横行=中国人100人拘束、1人死亡
時事通信 10月15日(月)14時51分配信

【北京時事】ガーナの金鉱で中国人による違法採掘が横行し、ガーナ当局が、取り締まりで中国人100人余を拘束した際に発砲し、16歳の少年が死亡していたことが分かった。少年は父親らと一緒にガーナに出稼ぎに来ていた。15日付の中国各紙が報じた。
ガーナでは外国人による金の採掘を禁止しているが、採掘権を持つ現地企業が中国側と手を組み、中国人を大量に連れて来て違法な作業に従事させている。中にはブローカーにだまされて働く人もいるという。 

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最終更新:10月15日(月)14時53分







こんな男に誰がした?日本車オーナー襲った21歳の塗装工、その人格形成をたどると…―中国紙 (Record China) - Yahoo!ニュース

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こんな男に誰がした?日本車オーナー襲った21歳の塗装工、その人格形成をたどると…―中国紙
Record China 10月15日(月)12時3分配信

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12日、西安の反日デモで日本車オーナーの男性に重傷を負わせたとして逮捕された21歳の塗装工。青年は小学校を5年で中退、抗日ドラマを好んで見ていた。写真は9月、北京の日本大使館前での反日デモ。参加者の多くは青年と同年代の「90後」と呼ばれる若者だった。
2012年10月12日、陝西省西安市で先月15日に起きた反日デモで、日本車を運転していた男性に重傷を負わせたとして警察に逮捕されたのは21歳の塗装工だった。地方から出稼ぎに来ていたこの「90後」(1990年代生まれ)は、小学校を5年で中退、抗日ドラマを好んで見ていた。新京報が伝えた。

【その他の写真】

先月15日の西安での反日デモで、日本車を運転していた李建利(リー・ジエンリー)さん(51)は暴徒化した参加者に襲われ、頭がい骨骨折の重傷を負った。すぐに病院に運ばれたが、右半身がまひし、言葉も不自由になってしまった。

李さんに重傷を負わせた犯人として警察に逮捕されたのは21歳の塗装工、蔡洋(ツァイ・ヤン)。「90後」と呼ばれる一人っ子世代だ。河南省の村で生まれ育ち、小学校を5年で中退。抗日ドラマを見るのが好きで、インターネットの銃撃戦ゲームでよく遊んでいた。道端に停まっていたドイツ車アウディに小便をかけ、「すっきりした」と語った“前科”を持つ。

蔡は世の中に「自分の存在価値」を示したかったのではないか。反日デモはそんな蔡に絶好のうっぷん晴らしの機会を与える結果となってしまった。ほんの少しの偶然が2人の人間だけでなく、2つの家族の運命を一変させてしまったのである。

蔡の人生は雑草に例えられる。誰にも構ってもらえず、自分1人の力で生きていく。反日デモの参加者は蔡のように1990年前後に生まれ、あまり教育が受けられなかった出稼ぎ労働者が多かった。蔡は今でも「あれは愛国行為だ」と言って譲らない。愛国とは何か、愛国精神はどう表現すべきなのか、全く理解していない。

着々と近代化が進む中国だが、いまだにきちんとした法意識やマナー、理性を持つ国民が十分に育っていない。我々の何がいけないのか、何が欠けているのか?蔡の事件を教訓に、「国民性」をどう育てていくべきかについて、社会全体で真剣に考えるべき時が来たのではないだろうか。(翻訳・編集/NN)

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<反日デモ>日本車オーナーの男性が殴られ、頭がい骨骨折、右半身マヒに―陝西省西安市
反日デモで半身まひの日本車オーナー、地元公安を「不作為の罪」で訴える―陝西省西安市
<続報>犯人に財産なし、民事賠償の可能性はゼロ=反日デモで重傷の日本車オーナー―中国紙
<反日デモ>「反政府」訴える横断幕も出現、矛先はついに中国政府に?―香港紙
<反日デモ>中国人のデモはなぜ暴徒化してしまうのか?―中国紙
最終更新:10月15日(月)12時3分







<欧州危機>中国はもう世界経済を救ってはくれない―英紙 (Record China) - Yahoo!ニュース

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<欧州危機>中国はもう世界経済を救ってはくれない―英紙
Record China 10月15日(月)6時32分配信

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10日、英紙タイムズは「中国はもうわれわれに命綱を投げてはくれない」と題した記事を掲載した。写真は南京港。
2012年10月10日、英タイムズ紙は「中国はもうわれわれに命綱を投げてはくれない」と題した記事を掲載し、2008年の世界的な金融危機を救ったのは中国だったが、今ではその中国が多くの経済的問題を抱えていると指摘した。12日付で環球時報(電子版)が伝えた。

【その他の写真】

08年当時、輸出の激減と国内経済の停滞リスクから、中国は金利の引き下げと大幅なインフラ投資を実施したが、その結果、中国経済は飛躍的に躍進した。中国の政策は国内経済をけん引するだけでなく、世界経済を救うことになった。中国政府がインフラ整備のプロジェクトを次々と立ち上げると、輸入も急増。この中国特需により世界貿易も回復の兆しを見せた。

しかし、今年の状況は以前と異なっている。ユーロ圏の経済危機は世界貿易に深刻な衰退をもたらしたが、そこに「経済危機から人々を救うヒーロー」としての中国の姿はない。今の中国には、大規模な景気刺激策を行う意志がないのだ。10年と同様に、中国の貿易黒字は引き続き減少している。これは輸入が増加したわけではなく、世界貿易の停滞から輸出不振が続いていることが原因だ。

世界は中国の景気刺激策を熱望しているが、中国政府も矛盾を抱えている。物価は上昇し、収入格差は広がるばかり。高騰する不動産価格は中国版サブプライム問題を引き起こす可能性があるとの指摘や、1980年代以後のバブル崩壊後の日本と同じ轍を踏むという声もある。

ユーロ危機と慎重な中国の姿勢は、世界経済に一種の不幸な均衡を生み出したといえよう。サブプライム問題以前は、中国の膨大な貿易黒字と米国の深刻な貿易赤字が生んだ世界貿易上の不均衡を危惧する声が多かった。現在、その不均衡は縮小されたにもかかわらず、世界経済は回復の兆しを見せておらず、人々の不安はさらに増している。(翻訳・編集/本郷)

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「資本収支の赤字は複合的要因が影響」当局、外資の大規模な撤退を否定―中国
欧州債務危機が長期化、次の財政破綻は日本か―中国メディア
中国は2017年に世界2位の富裕国―クレディ・スイス
最終更新:10月15日(月)6時33分







<尖閣問題>日本を苦しめるための日本車ボイコット、深手を負ったのは中国企業―米メディア (Record China) - Yahoo!ニュース

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<尖閣問題>日本を苦しめるための日本車ボイコット、深手を負ったのは中国企業―米メディア
Record China 10月13日(土)19時27分配信

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11日、米CNNテレビは、中国の日本車ボイコットはその意図とは真逆の結果をもたらす可能性があると指摘した。日本車の売り上げが激減しているが、それによって苦しんでいるのは中国の中小企業であり、自動車販売店だという。資料写真。
2012年10月11日、米CNNテレビは、中国の日本車ボイコットはその意図とは真逆の結果をもたらす可能性があると指摘した。12日、環球網が伝えた。

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先日、日本自動車メーカーの中国市場における9月期販売業績が発表された。トヨタ、ホンダ、日産、マツダ、三菱、日系メーカーはこぞって35~50%という大幅な減少を記録している。

しかし日本経済に打撃を与えるというボイコットの意図が達成されているかというと疑問だ。日本車と言ってもその部品は中国の工場で製造されたものであり、中国の労働者が組み立てたもの。それを中国の販売店が売っている。日系メーカーに与えた打撃と同じ傷を中国自身も負っているのだ。

香港マッコーリー・キャピタルの証券アナリスト、ジャネット・ルイス氏は、大規模な自動車メーカーは政府による直接的、間接的な支援があるため、金融的に何の保障もない中小の民間パーツメーカーよりは有利な条件にあるとしている。すなわち日本車ボイコットで最も手痛い打撃を受けているのは末端の中国部品メーカーだという指摘だ。

また、自動車業界コンサルタントによると、自動車販売店にとっても大きな損害だという。販売店が引き取った自動車についてはすでにメーカーに代金を支払っているため、日本車が売れなくなれば被害を受けるのは中国人が経営する販売店となる。「こうした状況が続けば、中国の経済情勢そのものにも打撃を与え、長期的な悪影響につながる」と分析している。(翻訳・編集/KT)

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最終更新:10月13日(土)19時27分







F1開催でトラブル続出「赤字」「ダフ屋」「日本海表記」=韓国 (サーチナ) - Yahoo!ニュース

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F1開催でトラブル続出「赤字」「ダフ屋」「日本海表記」=韓国
サーチナ 10月15日(月)11時4分配信

韓国・全羅南道霊岩で3日間にわたって行われた2012F1コリアグランプリが14日、閉幕した。同グランプリでは、慢性的な赤字や入場券の押し売り、国際自動車連盟(FIA)による日本海単独表記などの問題が続出したと、複数の韓国メディアが報じた。

韓国メディアは、「F1コリア閉幕、日本海表記・入場券押し売り論難で汚れ」「F1韓国大会、日本海単独表記論難」などと題し、F1コリアに対する評価や問題点について伝えた。

韓国のF1組織委員会は、今年の大会来場者が販売台数基準で16万人以上がサーキットを訪れたことを明らかにした。初日の練習走行では、2万1000人余り、予選が開かれた13日には5万6000人余り、決勝戦は8万6000人以上がサーキットを訪れた。

特に今年は「江南スタイル」で国際的な人気歌手となったPSYの公演が行われたため、例年より人が集まった。PSY以外にも東方神起や、シークレットなどが参加するK-POPコンサートが行われ、F1マニア層以外の一般人にも話題を呼び、大会の商品価値が高まったと伝えた。

交通、宿泊施設などのインフラ面は、昨年までと比べて大幅に改善されたという。ただ、レース中に人工芝が破れ、危険なシーンがそのまま全世界にあらわになるなどのトラブルも発生した。

また、今年もレース場正門や駐車場の入り口で堂々とダフ屋が登場し、デモなども行われた。

さらに、F1ファンたちが眉を最もひそめたのは「日本海(韓国名:東海)表記」論議だったとし、FIAが13日に発行した2012コリアグランプリレースプレビューに、「7日の日本大会を終えたチームが、日本海を渡って韓国の港湾都市木浦に集結した」という文章が掲載されていたと指摘。

韓国で開催された大会に「日本海」と単独で表記されたのは、組織委員会の準備不足を表すものだとして、批判が殺到した。組織委員会は「この事実を確認した後、すぐにFIAに異議を提起し、FIAが口頭で再発防止と謝罪の意を伝えてきた」と明らかにした。

そして、今年の大会も200億ウォン(約14億円)台の赤字は避けられず、大企業などの後援も停滞しており、公務員などによる入場券の販売に依存している状況だと伝える韓国メディアもあった。(編集担当:李信恵・山口幸治)

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最終更新:10月15日(月)11時24分







そういえばそんなのあったなぁ……と思うグッズ | ニコニコニュース

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そういえばそんなのあったなぁ……と思うグッズ
マイナビニュース:記事一覧 2012年10月14日(日)13時20分配信

マイナビニュース
海外サッカーなどをふと思ったのですが、やっぱりブブゼラは流行りませんでしたね。テレビで取り上げられたりあれだけ話題にはなっていましたが、消えるのあっという間でした。しかしながら、こういった話題にはなったものの、すぐに消えてしまったグッズというのはブブゼラだけでなく、数多くあるものでして……。


今回は、そんな話題になったけどすぐに消えたグッズや現在では見ることの出来ない懐かしい商品を紹介します。「そんなのあったなぁ……」と思っていただけると幸いです。


■グッズ編


●ミサンガ

手首や足首に結びつける組み紐。Jリーグの人気選手が勝利祈願のためつけていたことから話題になり、さらにミサンガが自然に切れると願い叶うというジンクスがその人気に拍車をかけた。現在でも身につけている人はいるが、当時に比べると非常に少数だと言える。


ちなみにミサンガはポルトガル語でビーズという意味であり、紐だとミサンガではない。


●ボディブレード

1990年代の終わりに通販で販売され、大ヒットしたフィットネス機具。弾力性のある素材の細長いブレードを前後に振ることによって筋肉が鍛えられる。押入れから見つかると「おお!そういや買ったな!」となること間違いなし。


●メンズブラ

名前の通りの男性用ブラジャー。2008年に発売され、通販サイトでもランキング1位になるなど話題になったが、その後表舞台に登場することはなかった。ちなみに現在でも日に数枚売れているらしい。


●バーチャルボーイ

1995年に任天堂から発売された3Dゲーム機。ゲームウオッチやゲームボーイを生み出した横井軍平氏が発案したことで話題になったが、その魅力が消費者に伝わらずあまり売れなかった。消えたグッズを紹介するには避けて取れないであろう伝説のゲーム機である。


●モーラー

1970年代に発売され、爆発的な人気を誇ったモール製の玩具。細長いオレンジ色の体の先端に目と鼻がついており、なんらかの生き物のような形をしている。鼻先にはテグスがついており、それを引っ張ることでまるで生きているかのように動かすことができる。


現在でも細々と売れているとのこと。



■飲食物編


●タブクリア

1993年にコカ・コーラ社から発売された炭酸飲料。ノンカロリーコーラを透明にしたもので、日本では政治評論家の俵孝太郎氏がCMに登場し話題になった。が、まったく売れずに製造中止。同時に発売されていたアメリカやイギリスでも製造中止になったという。


●ジョルト・コーラ

1990年にUCCから発売されたコーラ飲料。イメージキャラクターにビートたけしを起用するなど話題にはなったものの、強烈なカフェインの苦味というクセのある味が消費者にウケず廃れていった。2001年に製造中止。


●カップライス

1975年にカップヌードルの姉妹品として日清食品が発売した加工食品。チキンライス、ドライカレーなど数種類の味があり、ファンも大方が、カップ麺が100円で買えるのに対し、カップライスは倍額の200円以上の値段だったため売れ行きが伸びず販売中止となった。


●サスケ

コカ・コーラに対抗する!として1984年にサントリーから発売された炭酸飲料。糸井重里氏にキャッチコピーを依頼、CMソングは坂本龍一と、非常に豪華なメンツをそろえた宣伝で話題になった。が、味がウケずにすぐに生産中止となった。


●トルコ風アイス

2002年に当時の雪印乳業から発売された、粘度の高いモチっとした食感のラクトアイス。その独特の食感がウケ、トルコアイスブームの一端を担った。その後、いくつかの味の種類が発売されたが、トルコアイスのブーム自体が終わってしまったため、姿を消した。



記事を書きながら「そういやあったなぁ……」と思ってしまうようなグッズや飲食物たちでした。今回紹介したグッズの中には、現在でも手に入るものもありますから、機会があれば手に入れてみるのもいいかもしれませんね。


多分数年後に押入れから出てくる可能性が高いですが(笑)。



(貫井康徳@dcp)





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