大阪会議（おおさかかいぎ）は、明治8年（1875年）2月11日に明治政府の要人である大久保利通・木戸孝允・板垣退助らが大阪府に集い、今後の政府の方針（立憲政治の樹立）および参議就任等の案件について協議した会議。下交渉として、前月から行われていた個別会談までを含むこともある。
征韓論をめぐる明治6年10月政変で政府首脳が分裂した結果、征韓派の参議・西郷隆盛や江藤新平、板垣退助らが下野し、政府を去った。残った要人は、急速かつ無秩序に行われたこれまでの制度改革を整理すべく大久保を中心に内務省を設置。大久保を中心に岩倉具視・大隈重信・伊藤博文らが政府の再編を行うが、直後に台湾出兵をめぐる意見対立から、長州閥のトップ木戸孝允までが職を去る事態に陥り、ほぼ大久保専制体制となる。
大久保主導政府の急進的な改革に対する不満は、全国で顕在化し、佐賀の乱はじめ各地における士族の反乱、鹿児島県においては私学校党による県政の壟断を招き、また板垣らは愛国公党を結成して自由民権運動を始動するなど、不穏な政情が世を覆っていた。そのような状況下、赤坂喰違坂で岩倉が不平士族の武市熊吉らに襲撃される事件（喰違の変）が発生。さらに左大臣に就任した島津久光が、大久保主導の急進的改革への反対建白書を提出したことに始まる紛議によって、政局が混迷。政治改革のための財政的基盤となる地租改正も遅々として進まず、次第に大久保も焦り始めていた。
当時官界を去り、大阪で実業界に入っていた井上馨は、この情勢を憂い、混迷する政局を打開するには大久保・木戸・板垣による連携が必要であるとの認識を抱き、盟友の伊藤博文とともに仲介役を試みる。木戸との連携の必要性を感じていた大久保もこれに応じ、伊藤に木戸との会談の斡旋を依頼、自ら大阪へ向かう。明治7年（1874年）12月井上は、山口県へ帰っていた木戸を大阪に呼び寄せ、また自由民権運動の士小室信夫・古沢滋らに依頼して、東京にいた板垣も招いた。こうして大阪に集った大久保・木戸・板垣三者による協議が、井上・伊藤を周旋役として行われることとなった。
明治8年1月22日大阪へ到着した木戸と板垣による会談が、まず井上・小室・古沢の同席のもと行われ、民選議院開設についての話し合いが行われた。つづいて29日、木戸と大久保の会談が行われ、木戸の政府復帰が決定される。このように当初は大久保と板垣に直接の接触はなく、三者三様の思惑を抱いていたことが伺える。
大久保は当初、議会制（立憲政治・政党政治など）の導入に対しては消極的であった。 なぜなら
- 大久保は、木戸を政府へ復帰させることにより、自らの権力集中に対する批判を和らげる良い機会と考え、この会談に応じたが、板垣に対しては政権に復帰させる必要性を感じていなかったため、当初大久保・板垣両者は面会にいたらなかった。
- 木戸は、三者協議において板垣と連合することにより大久保の専権を抑制し、自らの発言権を回復する意図があったことから、板垣とともに政府に復帰することを強く望んでいた。
- 板垣は、この会議で木戸を利用して議会政治導入を大久保に約束させることを企図しており、元来開明的で議会制導入に積極的であった木戸に、議会早期開設の必要性を説き、木戸を通じて、大久保が立憲体制を政府方針とすることを画策した。
しかし、木戸の説得に押され、また『板垣を在野で放置して過激派と結びつかれるよりも、政府につなぎとめておいた方が、政府への反対運動を分断できる』と考え、態度を軟化させた。
- 第一に、欧米列強の圧力に対抗するための根本的な法整備や国力増進のためには、天皇の権威のもとで薩長が権力を集積し、一貫した政策を継続できる現体制のほうが現実的であること、
- 第二に、『自由民権運動』の看板を掲げながら、思想よりはむしろ感情で行動する失業士族の多い当時の日本の国情を踏まえれば、『政党政治の早期断行には「小党分立による国政の迷走」というリスクが伴う』と、想定できたからである。
・現に板垣はこの期間中、同地で行われた愛国社の結成に加わる、という動きを見せていた。
大久保の変化を聞いて手応えを感じた板垣も、立憲政体樹立・三権分立・二院制議会確立などの政府改革の要求が認められたことで協力的な態度に転ずる。また大久保が望んだ木戸の復帰などの人事案などが合意を見たことで三者の思惑がようやく一致した。2月11日、木戸が大久保と板垣を招待する（井上・伊藤が同席）という形式で、北浜の料亭「加賀伊（かがい）」での三者会議が行われた。この会議を「大阪会議」と呼ぶ。ただしこの席では政治の話はいっさい出ず、三者による酒席・歓談のみが行われたという（『保古飛呂比』等）。しかし、1ヶ月におよぶ議論の妥結を喜んだ木戸は、舞台となった料亭・加賀伊の店名を「花外楼」と改名することを提案、みずから看板を揮毫した。
三者合意による政体改革案は、ただちに太政大臣三条実美に提出され、3月に木戸・板垣は参議へ復帰することとなった。合意に基づき、さっそく4月14日には明治天皇より「漸次立憲政体樹立の詔書」が発せられ、元老院・大審院・地方官会議を設置し、段階的に立憲政体を立てることが宣言された。いっぽう板垣は参議就任により、愛国社創立運動の失敗を招いたため、自由民権派から背信行為を厳しく糾弾され、釈明に追われることとなった。
難産の末に確立された新体制であったが、ほどなく地方官会議の権限をめぐって木戸と板垣が対立するようになり、さらに参議と各省の卿の分離問題で、両者は決定的な対立を迎える。折から発生した江華島事件の処理をめぐる意見対立も重なり、板垣はついに参議を辞任。大阪会議体制はわずか半年にして崩壊する。板垣とセットで入閣した木戸の発言力も必然的に下がり、さらにこの頃より持病の悪化から表立った政治活動を行いにくくなったこともあり、木戸の政府内での地位も低下した。
一時期板垣と連携する動きを見せた左大臣・島津久光までもが辞表を提出し、岩倉・大久保らが主導権を握る体制に戻った。ここに大阪会議で決定された新体制は完全に崩壊。結果として大阪会議以前の大久保の独裁体制が、より強化された形で復活したといえる。ただし、将来的な立憲政体・議会政治の方向性が示されたという点においては、それなりの意義があった会議であったとも言える。
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』_2008年10月20日 (月) 16:18。
